急がれる事後対策の実践 ただし未然防止策も不可欠

これまでのパートでも述べてきたように、標的型攻撃に代表される最新のサイバー攻撃に対する企業の備えとして、事後対策により力を入れていく必要がある。ただし、従来の未然防止対策もしっかりと行って、事後対策の出番そのものを極力減らすことが重要なのは言うまでもない。以下、近年の脅威の傾向を踏まえてポイントとなってくる技術を取り上げる。