ビッグデータへの関心が高まれば高まるほど、データの価値の見極めと、データを実際に分析する実務者の負荷を軽減するための仕組みが重要になる−−。インテージテクノスフィアのITサービス本部 企画推進部 インキュベーショングループでシニアアナリストを務める山川 均 氏は、「データビジネス創造フォーラム」における講演でこう指摘した。そのうえで、データ分析サービス提供者として、多種多様なデータ分析に従事している“現場”ならではの取り組みを紹介した。

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山川氏が所属するインテージテクノスフィアは、マーケティングリサーチやデータ分析事業を手がけるインテージグループにあって分析のためのシステム基盤を担っている。システム開発からデータセンターの運用までのIT基盤をワンストップで提供するほか、需要予測や配送拠点の最適化といったモデルを構築したり、機械から収集したデータを基に個人の行動特性を分析したりといったサービスを提供する。
システム開発・運用に関しては、「旅行共同精算システム」「出版POSシステム」などを提供する。前者は、約1万社のサプライヤーが利用し業界標準ともいえるサービスだ。後者は、書籍や雑誌の販売データを収集/分析できるようにしている。
一方で、消費者パネル調査や小売店パネル調査により、生活者情報を収集/分析してもいる。日用雑貨や食料品、飲料、一般用医薬品、化粧品などの分野が対象だ。一般消費者がスマートフォンをどう使っているかをセンサーを使って解析する技術や、顔認証や視線追跡技術を開発してもいる。
つまり同社は、現場で活用されている技術や、顧客が求めているニーズの最新状況を知っている“データ分析の実践者”だと言える。山川氏自身、「ITの総合力とデータの解析力によって、顧客企業と生活者の双方を理解できるのが強みだ」と話す。
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