IDC Japanは2015年9月3日、国内IoT（Internet of Things）デバイスとモバイル／クライアントデバイスの稼働台数／出荷額予測を発表した。IDCはIoTデバイスについて、普及の余地や出荷額予測の観点から、ハードウェア事業の成長機会として魅力的な投資領域になるという見解を示している。
IDC Japanが今回、調査対象としたのは、国内のIoT向けインテリジェントシステム、IoT向けエッジデバイス（以下、IoTデバイス）と、スマートフォン、タブレット、PCを合わせたモバイル／クライアントコンピューティングデバイス（以下、モバイル／クライアントデバイス）。これらについて、稼働台数と出荷額の2014年実績値および2015年～2019年の予測値を集計している。
2014年の国内稼働台数については、モバイル／クライアントデバイスが1億5600万台で、国内IoTデバイスが5億5700万台となっている。前者についてIDCは、5年後の2019年には稼働台数は1億9800万台となり、2014年～2019年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は4.9％で推移すると予測している。
一方、後者のIoTデバイスについては、2019年の稼働台数は9億5600万台に達し、5年間のCAGRは11.4％で推移すると予測。「IoTデバイスの普及余地は、モバイル／クライアントコンピューティングデバイスに比べて、相当に大きいと考えられる」というのが同社の見解だ。
図1：国内IoT向けインテリジェントシステム／エッジデバイス、モバイル／クライアントコンピューティングデバイス稼働台数予測（2014年～2019年）（出展：IDC Japan、2015年9月） また、出荷額ベースで見た場合、IDCは、2014年～2019年のモバイル／クライアントコンピューティングデバイスの国内出荷額の伸長を3兆5400億円から3兆7300億円、同期間のCAGRは1.0％にとどまると予測する。これに対し、IoTデバイスの国内出荷額は、2014年の8兆3900億円から2019年には12兆円を超え、同期間のCAGRは2ケタに近い率になると見積もっている。
IoT分野における今後の事業機会を探るうえでの観点として、IDCは、市場としてすでに成熟期にあるPCや、スマートフォン、タブレットといった他製品の差別化、付加価値化のための努力は、IoTデバイスの差別化、付加価値化の源泉になる可能性があることを示唆する。
IDC JapanのPC，携帯端末＆クライアントソリューション グループマネージャーの敷田康氏は、「研ぎ澄まされた要素技術と多様なビジネスプロセスへの造詣。これらを共有資産としたIoT事業とモバイル／クライアントコンピューティング事業の連携事業運営が考えられ、これは、戦略的な開発リソース活用による事業トランスフォーメーション実現のための有効な一手になりうる」とコメントしている。
今回の発表は。IDCが発行したレポート「2015年 国内モビリティ／IoTデバイス市場における産業分野別市場分析」（J15230104）で詳細が報告されている。
