[調査・レポート]

2015年9月3日(木)河原 潤（IT Leaders編集部）

リスト

　IDC Japanが今回、調査対象としたのは、国内のIoT向けインテリジェントシステム、IoT向けエッジデバイス（以下、IoTデバイス）と、スマートフォン、タブレット、PCを合わせたモバイル／クライアントコンピューティングデバイス（以下、モバイル／クライアントデバイス）。これらについて、稼働台数と出荷額の2014年実績値および2015年～2019年の予測値を集計している。

　2014年の国内稼働台数については、モバイル／クライアントデバイスが1億5600万台で、国内IoTデバイスが5億5700万台となっている。前者についてIDCは、5年後の2019年には稼働台数は1億9800万台となり、2014年～2019年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は4.9％で推移すると予測している。

　一方、後者のIoTデバイスについては、2019年の稼働台数は9億5600万台に達し、5年間のCAGRは11.4％で推移すると予測。「IoTデバイスの普及余地は、モバイル／クライアントコンピューティングデバイスに比べて、相当に大きいと考えられる」というのが同社の見解だ。

図1：国内IoT向けインテリジェントシステム／エッジデバイス、モバイル／クライアントコンピューティングデバイス稼働台数予測（2014年～2019年）（出展：IDC Japan、2015年9月）

　また、出荷額ベースで見た場合、IDCは、2014年～2019年のモバイル／クライアントコンピューティングデバイスの国内出荷額の伸長を3兆5400億円から3兆7300億円、同期間のCAGRは1.0％にとどまると予測する。これに対し、IoTデバイスの国内出荷額は、2014年の8兆3900億円から2019年には12兆円を超え、同期間のCAGRは2ケタに近い率になると見積もっている。

　IoT分野における今後の事業機会を探るうえでの観点として、IDCは、市場としてすでに成熟期にあるPCや、スマートフォン、タブレットといった他製品の差別化、付加価値化のための努力は、IoTデバイスの差別化、付加価値化の源泉になる可能性があることを示唆する。

　IDC JapanのPC，携帯端末＆クライアントソリューション グループマネージャーの敷田康氏は、「研ぎ澄まされた要素技術と多様なビジネスプロセスへの造詣。これらを共有資産としたIoT事業とモバイル／クライアントコンピューティング事業の連携事業運営が考えられ、これは、戦略的な開発リソース活用による事業トランスフォーメーション実現のための有効な一手になりうる」とコメントしている。

　今回の発表は。IDCが発行したレポート「2015年 国内モビリティ／IoTデバイス市場における産業分野別市場分析」（J15230104）で詳細が報告されている。