JBCCは2020年11月30日、テレワーク環境下でのクライアントPCやモバイル端末のセキュリティを強化するサービス「マネージドサービス for EDR」を提供開始した。マルウェア感染を防御し、攻撃予兆を検知して対応する。
JBCCの「マネージドサービス for EDR」は、エンドポイント（クライアントPCやモバイル端末など）のセキュリティ対策として重要な、マルウェアの「感染の防御」と「攻撃の予兆の検知・事後の対応」における運用を支援する、セキュリティサービスである（図1）。
図1：「マネージドサービス for EDR」の概要（出典：JBCC） 攻撃のパターンやふるまいからマルウェアを検知、防御する。ウイルス対策ソフトだけでは対応できない未知のマルウェアにも対応し、外部からの脅威を防ぐ。
マルウェアの攻撃の兆候をリアルタイムで検知し、迅速な防御へとつなげる。万が一、マルウェアに感染した場合でも、対象の端末をネットワークから遮断するなどの対応が可能になる。社内外への感染拡大を防ぎ、被害を最小限に抑える。
セキュリティに関するスキルと知見を持つエンジニアが原因を調査・分析し、ほかのシステムや業務への影響などを考慮した再発防止策の提案を行う。
サブスクリプション（月額固定料金）のクラウドサービスとして提供する。初期コストを抑え、常に最新バージョンのサービスを利用できる。
製品提供の背景について同社は、テレワーク環境から社内システムやクラウドへのアクセスが増え、それらにアクセスするエンドポイントのセキュリティリスクが拡大している状況を挙げる。「テレワークの定着とともに、エンドポイントのウイルス対策ソフトウェアだけでは対応できないマルウェア感染が増加している」（同社）
