[調査・レポート]

2022年12月1日(木)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　IDC Japanは、国内企業におけるクラウド需要の調査結果を発表した。何らかのクラウドサービスを利用中の国内企業（従業員規模100人以上）を対象に、2022年9月～10月に調査を実施し、387社から有効回答を得た。

図1：国内企業のクラウド戦略に関するアンケート調査結果。質問「貴社のクラウド戦略（既存ITシステムの刷新や新規ITシステムの構築時におけるクラウドの導入方針）を教えてください。また、その回答理由を教えてください。」の回答を集計した。理由については複数回答で、上位3項目を記載した（出典：IDC Japan）
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　71.1%が「クラウドファースト戦略（ITシステムの刷新や新規構築時にクラウドを優先的に検討）」を採用していることが分かった。内訳は、SaaSファーストが38.0%、IaaS/PaaSファーストが17.3%、プライベートクラウドファーストが15.8%である（図1）。

　クラウドや従来型ITなどの配備モデルごとに、その配備モデルを選択する理由もたずねた。クラウドファースト戦略を掲げる企業は「デジタルトランスフォーメーション（DX）やデータの活用」をクラウド戦略の理由として上位に挙げている。

　一方、クラウドオルソー/ベストフィット（クラウドと従来型ITを同等に検討）や、クラウドラスト（従来型ITを優先的に検討）とする企業では、DXやデータ活用は上位項目には入らない。このことから、DXやデータ活用を重要視する企業はクラウドファースト志向が高いことが分かった。

　パブリッククラウドファースト（SaaS、IaaS/PaaS）とプライベートクラウドファーストに区分すると、DXやデータ活用を重要視している部分は共通である。パブリッククラウドファーストでは「コスト削減」と「IT部門の業務効率化」が上位に挙がる一方で、プライベートクラウドファーストでは「ユーザー部門の業務効率化」と「セキュリティ」が上位に挙がる。

　IDCは、今回の発表の詳細を「2022年国内クラウド需要調査」で報告している。同レポートでは、クラウドの配備モデルごとに、期待する効果や懸念事項、ベンダーの選定基準、クラウドの利用/導入後の評価などを分析している。