[市場動向]

2024年4月11日(木)IT Leaders編集部

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　住友ゴム工業（本社：兵庫県神戸市）と村田製作所（本社：京都府長岡京市）は、トラックやバスのタイヤの形状を3次元でとらえて摩耗度合いをセンサーによって可視化し、利用者に数値でフィードバックするタイヤ摩耗検知システムを2021年9月から共同で開発している（図1）。

　「タイヤの偏摩耗の有無は目視で判断する。摩耗度合いの正確な確認は、整備担当者が専用のツールを使って主溝の深さを計測して行うが、計測条件などによっては誤差が発生する。作業者の熟練度によって正確性が左右されるケースがある」（住友ゴム工業）という課題に対処する。

図1：タイヤの摩耗をセンサーで可視化し、利用者に数値でフィードバックするシステムの利用イメージ（出典：住友ゴム工業、村田製作所）
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　共同開発は、住友ゴム工業のタイヤ開発・製造に関する知見と、村田製作所の3次元計測によるセンシング技術を持ち寄って取り組んでいる。2025年から順次、ダンロップタイヤの直営店（タイヤランド）で実証を開始する。

　摩耗データを高精度かつ3次元で計測する技術を確立し、各種の使用環境で各種の車両・タイヤを計測できる、可搬性のある摩耗検知デバイスの開発を目指している。持ち運びが可能なデバイスであることから、整備担当者は、任意の場所で、タイヤを車両に装着した状態で検査を行える。

　タイヤの摩耗状態を3次元的に「面」で計測できる。摩耗検知デバイスがタイヤをスキャンし、表面データをアルゴリズムで解析し、摩耗状況を3次元で可視化する。タイヤの利用者には、タイヤにおける各主溝の摩耗状態を3段階で表示し、偏摩耗があった場合は、その位置をフィードバックする（図2）。

図2：タイヤの摩耗をセンサーで可視化し、利用者に数値でフィードバックするシステムの利用イメージ（出典：住友ゴム工業、村田製作所）
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　取り組みの背景として、トラック・バス事業者に、「物流2024年問題」や脱炭素社会への要請から、コスト低減や環境型経営が求められていることを挙げている。

　「摩耗・偏摩耗の傾向からタイヤ交換やローテーション時期を予測し、計画的なメンテナンスを行うことで、車両の稼働率を高められる。摩耗したタイヤ表面のゴムを貼り替えて再利用するリトレッドタイヤ方式においても、適切なタイヤ管理を行うことで、土台として利用可能な台タイヤを増やして、リトレッド回数の向上を図れる」（住友ゴム工業）