[調査・レポート]

2024年5月28日(火)IT Leaders編集部

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　IDC Japanは、国内におけるITインフラ運用の動向を調査し、概要を発表した。調査は、2024年3月に国内企業/組織におけるITインフラ導入の意思決定やITインフラ導入のプロセスに関与する557人を対象に実施した。

　ITインフラの課題では、「ITエンジニアのスキル不足や人数不足」「ITインフラや運用管理のコスト上昇」「サイバー脅威やセキュリティ上の懸念の高まり」「ITインフラの複雑化や柔軟性の欠如」といった項目が上位を占めている（図1）。

図1：「国内ITインフラ運用動向調査」から見えたITインフラの課題（出典：IDC Japan）
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　今後のITインフラの採用方針については、「専有型ITインフラを優先（必要に応じてパブリッククラウドも利用）」が45.2％で最多。2位が「マルチクラウド/マルチインフラ（適材適所）」（29.1％）だった。専有型ITインフラのみ、パブリッククラウドのみとする割合は小さく、大多数の組織が複数のITインフラを使い分ける方針を採用していることが判明した。この傾向から「ITインフラ管理の複雑化に拍車がかかる」と同社は見ている。

　一方、ITエンジニアは、クラウド/ソフトウェアやセキュリティの分野で特に不足している結果となった。ITエンジニア不足の対策では、外部委託の拡大、ITエンジニアの教育体制の拡充、AIや自動化ツールの利用拡大が上位に並んでいる。今後は、ITインフラ運用をベンダーに委託するas a Serviceモデルやマネージドサービスに対する需要や、ITエンジニアのトレーニング、生成AIの活用も含めて運用自動化ツールへの需要が高まる見込みという。

　なお、メインフレームの次回更新の方針を聞いたところ、「メインフレームを更新して全面的に継続利用」と、「メインフレームを部分的に残して他のシステムと併用」が合わせて62.5％となった。「オープン化などによる他のシステムへの移行やパブリッククラウドへの移行は少数派で、メインフレームを継続して利用する意向が強い結果となった」（同社）。

　「大多数の組織が複数のITインフラを使い分ける方針を採用している。セキュリティの確保、コストの最適化、クラウド技術の活用、コンプライアンス対応など、攻めと守りの双方の要因がITインフラ配備場所の決定理由となっている」（同社 Infrastructure & Devices リサーチマネージャーの宝出幸久氏）

　今回の発表は、同社が発行したレポート「2024年 国内ITインフラ運用動向調査: ITインフラ運用刷新の方向性とマネージドサービスへの期待」に基づく。同レポートでは、ユーザー調査から、ITインフラの課題や運用刷新の方向性、メインフレーム更新の方針、既存ITインフラとデジタルビジネス向けITインフラの運用体制、ITエンジニアの不足とマネージドサービスへの期待、マルチクラウド/ハイブリッドクラウド、ITインフラ運用の自律化と生成AIへの期待、FinOpsの動向などを分析している。