ガートナージャパンは2025年1月23日、日本企業のデータ活用に関する調査結果を発表した。データ活用に対して全社的に成果を得ている組織の割合は8％で、前回（2023年11月）調査時の3％から5ポイント上昇している。全社的、または一部でも何らかの成果を得ている割合は89％に上った。
ガートナージャパンは、日本企業のデータ活用の実態を調査した。データ活用に対して全社的に成果を得ている組織の割合は8%で、前回（2023年11月）調査時の3%から5ポイント上昇している。全社的、または一部でも何らかの成果を得ている割合は89％に上った（図1）。
図1：データ活用の取り組みによる成果（出典：ガートナージャパン、2025年1月）拡大画像表示
「過去数年、全社的に十分な成果を得ていると回答した組織の割合はほぼ横ばいだったが、今回の調査結果では増えている。一方、いまだに92%が全社的に十分な成果を獲得できていない」（同社 シニア ディレクター アナリストの一志達也氏）
データ活用に取り組む組織において、取り組みの目的や目標が明確かどうかを聞いたところ、目的や目標を明確にしている組織と、そうでない組織の間には、成果獲得の度合いに明らかな違いが見られた。
●Next：データ活用の成果を得ている企業とそうでない企業の違いは？
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