矢野経済研究所は2025年3月5日、国内におけるデジタル人材サービス市場を調査し、サービス別の動向、参入企業動向、将来展望を発表した。2023年度の市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比9.1%増の1兆3615億円と推計した。DX推進などに対する機運の高まりにより、IT・デジタル技術を有する人材に対する需要が拡大傾向にあるという。
矢野経済研究所は、国内におけるデジタル人材サービス市場を調査した。調査期間は2024年10月～12月で、専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・メールによるによるヒアリング、文献調査を併用した。
デジタル人材を対象とする「人材派遣サービス」「人材紹介サービス」「ダイレクトリクルーティングサービス」「フリーランスデジタル人材マッチングサービス」の4市場を調査している。
図1：デジタル人材サービス市場における規模の推移と予測（4市場計）（出典：矢野経済研究所）拡大画像表示
2023年度の同市場規模（4市場計）は、事業者売上高ベースで前年度比9.1%増の1兆3615億円と推計した（図1）。「企業のDX推進やデジタライゼーションに対する機運のさらなる高まりにより、IT・デジタル技術を持つ人材に対する需要が拡大傾向にある」（矢野経済研究所）。
注目トピックとして、フリーランス人材とのマッチングサービスのニーズの高まりを挙げている。新たなデジタル人材の獲得手法として、利用企業は順調に拡大しているという。「人材が不足する中、正規雇用を前提にデジタル人材を獲得するだけでは必要なリソースを確保できない状況にある。また、ハイスキル層のデジタル人材がフリーランスとして独立しているケースが増えている」（同社）。
2024年度の同市場規模は、前年度比7.8%増の1兆4678億円と推計。2024年度もDX推進の動きが継続することや、デジタル人材が不足する状況が続くことなどにより、当該サービスのニーズが高まる見込みという。同社は、人材派遣、人材紹介、ダイレクトリクルーティング、フリーランスデジタル人材マッチングサービスの4市場とも堅調に推移していくと見ている。
