[市場動向]

2025年4月17日(木)神 幸葉（IT Leaders編集部）

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IT支援からイノベーション創出へ─世界から支持されるインドIT産業

　世界のIT産業において、インドが重要な地位を占めているのは有名だ。英語が準公用語とされていること、政府がIT産業の発展に力を注いできたこと、IT製品・サービスの主な輸出先である北米との時差が12時間で、24時間体制のビジネスに応えやすいことなどを要因に、グローバルで飛躍を遂げてきた。

　国内に本拠を置く有力な有力ITサービスプロバイダー/ベンダーとしては、本稿でフォーカスするHCLテクノロジーズ（HCL Technologies、略称：HCLTech）のほか、タタ・コンサルタンシー・サービシズ（TCS）、インフォシス（Infosys）、ウィプロ（Wipro）などがよく知られている。高度な技術力を持つIT人材を多数輩出していることも有名で、世界的なIT企業の幹部にインド出身者が名を連ねている。

　この国がIT強国であることは数字にも表れている。インドの主要IT関連企業が加盟するNASSCOM（全国ソフトウェアサービス企業協会）とブランド評価コンサルティング会社Brand Financeの調査によると、2025年度のインドのIT産業の総売上は3000億米ドル（約45兆円）に迫る。また、グローバルケイパビリティセンター（注1）など各国のIT企業がインドに置く拠点数は約1800、IT企業の雇用者は約580万人となっている（図1）。

図1：インドのITビジネスの現況（出典：HCLテクノロジーズ）
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　HCLTechで成長市場 プレジデントを務めるスワパン・ジョーリー（Swapan Johri）氏（写真1）は、「実際、この国でITに携わる人の総数は580万人ではとどまらないだろう。IT産業が発展し始めた当初は、グローバル企業のサポートとしての役割が強かったが、現在ではインド発のイノベーションが目立っている」と説明する。

写真1：HCLテクノロジーズ 成長市場 プレジデントのスワパン・ジョーリー氏

注1：グローバルケイパビリティセンター（Global Capability Center：GCC）とは、大手企業・多国籍企業が国外で運営する、特定の業務・工程・機能を担う拠点のこと。コスト削減を主目的とした従来のBPOやシェアードサービスセンターとは異なり、戦略的で高度な業務や中核機能を担い、企業全体の能力（Capability）をグローバルに構築・強化することを目的としている。

世界60拠点で事業展開、HCLTechの軌跡

　上述したように、HCLTechは世界的に評価されるインドのIT産業を牽引してきた1社だ。本社はウッタル・プラデーシュ州のノイダ（Noida）にある。デリー首都圏の南東に位置し、産業開発を目的とした計画都市で、IT/テクノロジー産業の発展に伴い、多国籍企業のオフィスや本社が多数進出しているエリアである（写真2）。

写真2：デリー首都圏の南東に約21万㎡の広大な敷地を有するHCLTech本社

　HCLTechの歴史を振り返ろう。設立は1976年、ファウンダーのシヴ・ナダー（Shiv Nadar）氏はじめ8人のエンジニアによって、Hindustan Computers Limited（HCL）の社名で事業をスタート（図2）。設立当初に手がけたのはコンピュータハードウェアの製造で、1978年に独自設計の8ビットマイクロコンピュータを開発している。

　1993年には政府関係の大規模なITプロジェクトを受注し、インド証券取引所のシステム化までも担った。このプロジェクトは当時のアジア最大規模のもので、HCLTechがグローバルのITサービス市場へ進出し、ソフトウェアベンダーとして躍進するきっかけとなった。1999年には現在の社名に変更している。

　2018年には、米IBMからAppScan、BigFix、Notes/Domino、Sametimeなどの企業向けソフトウェア製品群を買収することを発表、翌2019年に買収完了してソフトウェアポートフォリオを強化、ソフトウェア製品事業部門であるHCLSoftwareの礎が形成される。その後、市場のトレンドに呼応して、AI、クラウド、モバイル、アナリティクスなど事業領域を広げていった。

　2025年3月現在、HCLTechグループ全体の従業員数は約22万人、拠点数は60カ国。2024年度売上は138億米ドル（約2兆265億円）、2025年度は150億米ドル（約2兆2000万円）を見込んでいる。

図2：HCL テクノロジーズの歴史（出典：HCLテクノロジーズ）
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