複雑化するIT環境で、従業員の生産性を左右するデジタル体験（Digital Experience）の重要性が高まっている。この分野の専業ベンダーであるスイスのNexthinkは、エンドポイントから収集したテレメトリーデータを基にしたDEX（Digital Employee Experience：従業員のデジタル体験）プラットフォームを提供し、グローバルに1300社の顧客を有するという。2025年6月設立の日本法人が開いた説明会の内容から、DEXへの取り組みがもたらす効果や、Nexthinkが主張するDEXプラットフォームの優位性について見ていく。
把握が困難な従業員のデジタル体験
今日、企業・組織の従業員は、PCやスマートフォン、タブレットなどさまざまなデバイスを手にして、多数のシステムやアプリケーションを使って業務にあたっている。ネットワークへの接続方法もさまざまな選択肢が用意されている。そんなIT環境の多様化はコロナ禍以降さらに加速し、IT部門が管理しなくてはならない対象は増加の一途で、しかも、その複雑さも変化している（図1）。
図1：複雑化するIT環境（出典：Nexthink）拡大画像表示
2004年にスイスで創業したNexthink（ネクシング）は、エンドポイントから収集したテレメトリーデータを基にしたDEX（Digital Employee Experience：従業員のデジタル体験）プラットフォームを提供する、この分野の専業ベンダーである。現在グローバルに1300社の顧客を有する、
同社CRO（Chief Revenue Officer：最高収益責任者）のイアン・バンクロフト（Ian Bancroft）氏（写真1）は、「個人の作業環境、接続方法、働き方といった要素間の相互接続性や相関性を考慮すると、従業員一人ひとりのデジタル体験はまったく異なってくる。それらを俯瞰的かつ総合的に把握することは、極めて困難な時代だ」と指摘する。
写真1：Nexthink CRO イアン・バンクロフト氏●Next：DEXの改善を図る「Nexthink Infinity」と日本市場における戦略
会員登録（無料）が必要です
- 1
- 2
- 次へ ＞
