米EMCは2013年12月12日、世界50カ国1万500人を対象に実施した調査結果を発表した。
調査は、EMCが世界50カ国で実施したもの。過去6カ月間にわたって各国で開催した「EMC Forum」の参加登録者約1万700人に、ビッグデータとIT変革の可能性と課題について聞いた。回答者は、企業ITに関する意思決定権限を持つ役員や、IT管理者、データサイエンティストなど。
ビッグデータに対する企業の関心は、依然として高い。回答企業の79%が「ビッグデータをより有効に活用することにより、意思決定が改善される」と回答、58%が「ビッグデータは業界での勝敗を分ける主要因になる」と考えている。「現段階でビッグデータ技術の導入の計画がない」と回答したのは全体の29%にとどまった(日本は49%)。
では、各社はすでにビッグデータを有効活用できているのか。活用状況を問う設問に、「ビッグデータを解析して、競争力を強化できている」と答えたのは全体の36%にとどまった。日本に限ると、16%まで割合は下がる。台湾では79%が「Yes」と回答した。
ビッグデータを活用する課題になるのは、やはり「予算」だ。実践に踏み切れない理由としては、「はっきりとした事例や実証されたROIがないこと」(35%)、「事業上の関連性の問題」(23%)、「ビッグデータを導入する企業文化が整備されていないこと」(22%)などの声が挙がった。
日本では、スキルの不足(58%)、ビッグデータと関係がない(36%)、コスト(27%)といった理由が上位に並ぶ。
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