IDC Japanは2015年2月2日、国内におけるストレージソフトの売上動向を発表した。2014年上半期の売上実績を取りまとめると共に、2018年までの売上を予測している。
2014年上半期のストレージソフトの売上は406億9600万円で、前年同期と比べて成長率は3.8%だった。データ保護ソフトの需要が堅調だったほか、ストレージの運用効率化が求められたことによる管理ソフトの需要増も、プラス成長の要因となっている。2014年通期の売上は830億円と予測する。
図：国内ストレージソフトの売上実績および予測（2010年～2018年、出典：IDC Japan 2/2015）拡大画像表示
2013年から2018年までのストレージソフトの年間平均成長率は4.4%と予測。データ保護やストレージ管理ソフトの継続的な需要が見込める一方で、ディスクアレイにソフトをバンドルする動きが進むことから、成長率は一桁台前半に留まる。2018年の売上は984億円と予測する。
今後は、ソフトウェアを使ってストレージを定義する「Software-Defined Storage」が台頭し、ストレージソフト市場に影響を及ぼす可能性が見込める。しかしIDC Japanでは、影響力を増すまでにはしばらく時間がかかると見ている。
ストレージ市場は現在、用途ごとに適したアーキテクチャを採用する製品が普及しているが、いずれは複雑性が増す要因になるだろうとIDC Japanは分析する。ストレージソフトには、個々のストレージの価値を高める役割とともに、インフラ全体の運用容易性や経済性などを高める役割も求められるようになると同社は考察する。
今回の発表内容はIDCが発行した「国内ストレージソフトウェア市場 2014年上半期の分析と2014年～2018年の予測」（J15500101）にその詳細が報告されている。
