IDC Japanは2015年2月23日、国内でのタブレットデバイスの導入・利用に関する調査を実施し、その結果を発表した。ビジネス用途での稼働台数と企業の導入率が公開されている。
IDC Japanの調査によると、2013年のタブレットの稼働台数は約240万台。これが2018年には約1070万台となり、2013年から2018年までの年平均成長率は34.5％の伸びを示すという見込みを示した。なお、2013年のスマートフォンの稼働台数は約280万台、PCは約3700万台だった。
業種別で見ると、特にサービスと流通は相対的に従業員数が多いことから、2014年の全稼働台数のうち約63％を両分野で占める。また、サービスの中でも運輸・輸送サービスは、地下鉄の案内やメンテナンス、乗務員のマニュアルなどの用途ですでに導入が進み、今後も有望な市場になるとIDCでは見ている。
タブレットの企業への導入率は30.9％で、約3社に1社がタブレットを業務に生かしていると考えられる。ただし、全従業員への導入率は6.6％にとどまる。
全従業員数に対する導入率は、金融、流通、サービス、通信・メディア分野で約11％と高いのに対し、政府／公共、教育分野では約2％と低い。とはいえ、2018年には全分野で約11％の導入率になるという見通しだ。IDCは、なかでも通信教育などの教育産業において、2018年には約4分の1の生徒に対してタブレットが導入されるだろうとの予測を示している。
図1：全従業員に対するタブレットの台数比率（出典：IDC Japan） 今回の発表内容はIDCが発行した「国内モバイル／クライアントコンピューティング市場 産業分野別稼働台数 2014年第3四半期までの実績と2014年～2018年の予測」（J15190101）にその詳細が報告されている。
