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2015年3月25日(水)

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　モバイルワーク。それを「いつでもどこでも臨機応変に仕事をこなすこと」と捉えるならば、今日のようにビジネスシーンにパソコンや携帯電話が普及する以前にも、取り組まれていたと言えるかもしれない。

　例えば、かつての敏腕営業員の仕事ぶりを思い起こしてみよう。──手帳のカレンダー欄には訪問予定がびっしりと書き込まれ、大量の資料を詰め込んだカバンの重さをものともせず次々に客先を駆け巡る。寸暇に立ち寄る喫茶店や、社用車の中が仕事場だ。電卓片手に見積額をはじき出したかと思えば、小銭を握って公衆電話に駆け寄って上司にアドバイスを仰いだり、担当者に在庫状況を確認したりする。仕事を効率化するのに、ごく自然な行動だった。

　やがて、パソコン＆ネットワークの時代が到来し、社内外との連絡もビジネス文書の作成も“デジタル”で対処することが大前提となった。メールやファイルサーバー、グループウェアなどが導入され、業務に関わる様々な情報がどんどん蓄積・共有されるようになったのは周知の通り。さらには、ノートパソコンを皮切りに“持ち運べる”端末が登場し、移動体通信の環境が整ってきたことも相まって、モバイルワークは新たな時代を迎えた。

　社内での報告・連絡・相談や取引先とのやり取り、ビジネス文書へのアクセス、時には業務アプリケーションの操作…ごく軽量なモバイル端末1台あれば、すべてこなすことができる。これで、仕事のスピードや質を、ぐんとアップできるはずと多くの人が期待を寄せた。

　しかし、そこに立ちはだかったのが「セキュリティー」という高い壁だった。故意、あるいは過失による情報漏えい事故が次々と世に発覚したのをきっかけに、モバイル活用に急ブレーキがかかったのである。「機密データの入った端末を紛失したらどうする？」「第三者に端末を操作されても知る術がないのでは？」─。リスクの芽は摘んでおこうとの声が高まるようになった。

　システム上で対策を打ちつつも、ノートパソコンは基本的に持ち出し禁止とする企業が出てきた。どうしても必要な時は、所定の申請書を提出して社の許可を得るといった煩雑な手続きを強いるケースも少なくない。一方、セキュリティー上でやっていはいけない事項を就業規則に加えて、誓約書に署名してもらうといった動きも広がった。