データセンターファシリティの進化は一種の踊り場状況に達しており、ファシリティ側の取り組みだけでは大幅な効率向上や機能強化は望みにくい状況にある。一方、IT側の進化は止まらず、CPU／サーバーの電力効率の向上からソフトウェアによる自動化で運用効率を向上する動きまで、さまざまな取り組みが継続中だ。本稿では、高効率ITインフラを支えるテクノロジーに関して、企業のITインフラ担当者が押さえるべき着目点をまとめた。
クラウドサービスの発展に伴う変化
クラウドコンピューティングサービスは、今や完全にITの主流に躍り出たといって過言ではないだろう。当初はレンタルサーバーの新しい形態の体で、アマゾン ウェブ サービスなどからIaaSの提供が始まり、その後は上位層のSaaSやPaaSと共に普及が進んでいる。
コンシューマー市場でのソフトウェアの利用は、そのプラットフォームがPCからスマートフォンやタブレットへと急速にシフトしつつある。その際、スマートフォンアプリではアプリ単体でローカルに機能を実装している例はむしろ少なく、たいていはクラウドサービスとしてのインターネット経由での提供となっている。このように、クラウドが至るところで活用されているのが現在である。
当然、クラウドサービスを支えるデータセンターインフラ側でもトラフィックの相手側がPCからモバイルキャリア中心に切り替わりつつあるなど、「モバイルファースト」へのシフトは如実に表われてきているようだ。こうしたトレンドは、今後、データセンターがピアリング先を選定する際の判断基準を変えることにもつながっていくかもしれない。
国内データセンターに対するユーザーの期待
クラウドサービスの発展に関連して、海外クラウドベンダー／事業者の日本市場参入の動きも顕著になってきた。例えば、マイクロソフトは2014年2月、同社のIaaSプラットフォームであるMicrosoft Azureのためのデータセンターを国内に開設した。当初から東日本と西日本の2拠点体制で相互バックアップを可能にするなどの高信頼性を意識した構成を採ったことは、国内ユーザーのデータセンターニーズを的確に掴んだ結果だろう。そして、2014年秋にはAzureに加えて、SaaSとして提供しているオフィスアプリケーション「Offi ce 365」などを、国内データセンターを拠点にサービスを提供することが発表された。
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