業界俯瞰図が示す「対話型AI」の急速な広がり

慶応義塾大学 SFC研究所山口真吾研究室「対話AIビジネスの業界俯瞰図」

2018年12月27日(木)杉田悟（IT Leaders編集部）

リスト

今やテレビのニュースで取り上げられない日がないほどの大ブームとなったAI（人工知能）。オープンソースのAIサービスの進展も後押しして一気に参入企業が増加し、一大商圏を構成している。一口にAIといっても、マシンラーニング（機械学習）にディープラーニング（深層学習）、画像認識に音声認識などさまざまあるが、このうち音声認識系の「対話型AI」に着目し、その業界／ビジネス動向を分析したのが慶応義塾大学環境情報学部教授の山口真吾氏だ。同氏の研究室が2018年11月に公表したカオスマップ「対話AIビジネスの業界俯瞰図」をはじめとする3つのグラフを通して、対話AIの動向を読み解く。

深層学習の次は「対話型AI」

　昨今のAIブームのきっかけは、ビッグデータ解析や演算処理技術の大きな進化により、その理論を比較的に安価に実践できるようになったディープラーニング（深層学習）と言われている。この領域の研究に取り組む慶応義塾大学環境情報学部教授の山口真吾氏は、マーケットの方向性として「深層学習の次に来るのが対話AI」と考えている。それが、本稿で紹介するカオスマップ「対話AIビジネスの業界俯瞰図」を作成した理由という。

　対話型AI（対話AI）とは何か。山口氏によると、「人間が用いる自然言語（音声、言葉、文章）の意味を自然言語処理技術や音声認識技術・音声合成技術などを用いてコンピューターに理解させ、人間とコンピューターの間のコミュニケーションを実現するAI」、つまり人と自動で会話するAIのことだという。チャットでユーザーの問いに自動返答するチャットボット、ユーザーの呼びかけに音声で返答するスマートスピーカー（AIスピーカーという呼び方もある）、面と向かって会話を楽しめるコミュニケーションロボットなどがその代表格である。

　チャットボットは、いまだPoC（Proof of Concept：概念実証）どまりが多い、企業のAI利用にあって、いち早く本格導入が進んでいる分野だ。コールセンターやカスタマーサポートなどは、利用シーンが特定されており、文章が定型化しやすいため、AI開発が比較的容易と言われている。オペレーターとの併用で省力化と高精度化を実現する試みも行われている。

　スマートスピーカーは、アマゾン・ドットコムの「Amazon Echo」、LINEの「Clova Wave」、グーグルの「Google Home」が2017年より相次いで国内発売されている。また、コミュニケーションロボットは、ソフトバンクの「Pepper」に続けとばかり、複数の大手ITベンダーやロボット専業ベンチャーから、多くのロボットが発売されている。これらは、アプリやスキルを追加できるプラットフォームとなっており、多くのサードパーティーに門戸を開いているためエコシステムを形成しやすく、実際に多くの企業が参入している。だからこそ、マーケットの広がりが期待できるわけだ。