Dropbox Japanは2019年6月20日、Dropboxに大幅なアップデートを施し、Google G Suite、Slack、ZoomといったサードパーティのSaaSとの連携・統合などの新機能を追加したことを発表した。都内で行われたイベント「Dropbox Connect 2019 in Tokyo」に合わせて来日した米Dropbox CTOのクエンティン・クラーク（Quentin Clark）氏が紹介した。
写真1：Dropbox CTOのクエンティン・クラーク氏オンラインストレージサービスとして知られるDropboxだが、今回の「Dropboxの歴史において最も大きなユーザー向け機能のアップデート」（CTOのクエンティン・クラーク氏、写真1）により、ユーザーのファイルやサードパーティのSaaS、チームのコラボレーションを統合する新たなワークスペースを提供することになった。
Google G Suiteとの連携では、Googleドキュメント／スプレッドシートなどのファイルをDropboxで作成し、アクセスや共有を行えるようになった。また、Microsoft Officeファイルを、Office OnlineやGoogleドキュメントで開くこともできる。
ビジネスチャットのSlackやミーティングアプリのZoomといったサードパーティのSaaSとの連携をサポートした。Dropboxにサインインしているユーザーが別途、SlackやZoomを立ち上げずに利用できる。例えば、Dropboxの操作画面で、Slackを立ち上げずにSlackでの会話を開始したり、Dropboxのファイルを共有したりすることが行える。ZoomのオンラインミーティングサービスであるZoom Meetingにも、Dropboxから直接参加できるようになった。
写真2：Slackの機能がDropboxに組み込まれている拡大画像表示
ほかにも、開発者向けのタスク管理ツールである豪Atlassianの「Trello ボード」との連携や、参照したいWebページなどのショートカットを作成する機能も備わっている。
IT管理者向けの機能も強化されている。複数のチームを管理するマルチチーム管理機能や、チームを統合する機能、ビジネス用アカウントを個人用アカウントに変換する機能、メンバーの容量を制限する機能などが用意されている。セキュリティおよびコンプライアンス面では、ダウンロードを無効化する機能やディレクトリの制限、デバイスの遠隔削除機能などがある。
写真3：Dropbox Japan代表取締役社長の五十嵐光喜氏Dropbox Japanの代表取締役社長である五十嵐光喜氏（写真3）は、Dropboxが東洋経済新報社、三菱総合研究所と共同で実施した調査を説明した。働き方改革関連法案施行1カ月後の5月に実施した回答者数2000人の同調査によると、1日の業務の内訳は本来行うべき業務が65％で、35％が本業以外の業務に費やされている。内訳は本業のための調整・作業が14％、本業のための情報収集が8％、メール利用が7％となっている（図1）。
図1：1日の業務の内訳（出典：Dropbox Japan）拡大画像表示
作業内容別の使用時間では、ファイルやメールの既存情報を探す時間が1日20.9分と最も長かった。そのほか、関係者への報告連絡の会議、または擦り合わせ・調整をするための会議の時間、メールの受領確認をする時間など「情報共有」にに関わる作業時間が1日あたり157.9分にも上っている（図2）。うち、ファイル確認・閲覧のために様々なソフトウェアをまたいで作業を行う時間が12.2分かかっており、「1つのワークスペースで複数のアプリを切り替えることなく利用できるDropboxの新機能は、この「余計」な作業時間を短縮することができる」（同社）としている。
図2：1日の情報共有に関わる作業時間（出典：Dropbox Japan）拡大画像表示
一連の新機能は2019年6月12日から、先行アクセスプログラムのユーザーに対して提供が開始されている。一般ユーザーへの提供開始時期は、明らかにされていない。
