Vade Secureは2020年7月16日、クラウド型のメールサーバー「Microsoft Exchange Online」（Microsoft 365）向けのメールセキュリティサービス「Vade Secure for Microsoft 365」を発表した。メールを介したマルウェア攻撃やフィッシング攻撃などを検出して防御する。未知の攻撃を、マシンラーニング（機械学習）や振る舞い検知などの手法で検出する。
Vade Secure for Microsoft 365は、クラウド型のメールサーバー「Exchange Online」向けのセキュリティサービスである。Vade Secure自体はAzure上で稼働するクラウドサービスであり、Exchange Onlineに届くメールを調べてセキュリティ上の脅威を検出し、これに対処する。脅威を検出した際は、ユーザーのメールボックスから脅威を除去できる。
Exchange Onlineが標準で提供しているセキュリティ機能「Exchange Online Protection」（EOP）を補完する。EOPでは、フィンガープリントやIPレピュテーションといった従来手法によって、既知の脅威を検出し、これに対処できる。しかし、ターゲットを絞り、未知の脅威を活用して短いサイクルで仕掛けてくる高度な攻撃には無効である。Vade Secureは、EOPをすり抜ける脅威を検出できるとしている。未知の脅威の検知する術として、振る舞い検知や、AIを活用する（図1）。
図1：未知の脅威の検知する術として、振る舞い検知やAIを活用する（出典：Vade Secure）拡大画像表示
導入面では、既存のメールシステムの仕組みを変更することなく導入できる（図2）。Exchange Online側でジャーナリングの設定をONにし、全メールのコピーをVade Secureに引き渡すだけでよい。Vade Secureは、Exchange Onlineに届いた全メールをチェックし、脅威を検出した際にはExchange OnlineのAPIを介してメールボックスを操作し、脅威を除去する。
図2：メールサーバーのジャーナリング機能を用いて全メールのコピーを入手して検査する。脅威を検出した際には、Exchange OnlineのAPIを介してメールから脅威を取り除く（出典：Vade Secure）拡大画像表示
価格はオープンだが、ユーザー単価が最も高くなる最小構成時に1ユーザーあたり月額300円程度。販売目標は、3万メールボックス。ライセンスは、月契約、年契約、3年契約の3種類を用意した。販売代理店は現在3社で、アイ・アイ・エム、シネックスジャパン、高千穂交易、である。
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