[調査・レポート]

2021年1月28日(木)IT Leaders編集部

リスト

　矢野経済研究所は、国内でデータ分析関連の業務に従事する人材の規模を調査した（図1）。データ分析人材の現況や、職種別の動向、将来展望を公開した。国内におけるデータ分析関連人材の人数は、2019年度の実績が7万3200人、2020年度が8万9800人（見込み）、2023年度には14万1900人（予測）に達する。

図1：国内データ分析関連人材規模予測（出典：矢野経済研究所）
拡大画像表示

　調査期間は、2020年10月から2020年12月。国内のユーザー企業とIT事業者などを対象に、矢野経済研究所の研究員による直接面談、電話、メールによるヒアリングを実施した。文献調査も併用した。

　データ分析プロジェクトを構成する人材として、以下の4種類の人材を対象に、人数を算出した。

• 分析コンサルタント（分析案件におけるデータ活用戦略などの策定に関与）
• データサイエンティスト（データ収集やプログラミング言語を用いた分析に基づくモデルの開発などに関与）
• 分析アーキテクト（データサイエンティストが開発したモデルをシステムに実装するフェーズに関与）
• プロジェクトマネージャ（データ分析案件の統轄）

　データ分析案件は、AIやIoTなどの分野を問わず増えている。このことから、4つの人材は、いずれも伸びていく。

　また、ユーザー企業もIT事業者も、データサイエンティストの採用と育成を積極化していく。また、データサイエンティストを支援するツールが多く登場することで、データサイエンティストを育成するハードルも下がる。これらの理由から、今後データ分析に関連した人材が増えていく。

●Next：データドリブン経営の浸透で増加する「ユーザー企業のデータサイエンティスト」