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データセンターに柔軟性・拡張性を! 高効率なモジュラー型UPSが提供するメリットとは

IT負荷容量に合わせて柔軟に容量を拡張でき、内部冗長構造を持つ新しいUPSが高可用性とコスト最適化の両立を可能に

2021年5月31日(月)

あらゆる組織が業務のデジタル化を推進する中、データセンター事業者やオンプレミスのサーバールームでは、電力需要の高まりとともに、運用コストの上昇、環境への影響などさまざまな課題が顕在化している。中でも、業務継続のためのシステムの可用性確保は喫緊の課題である。この解決のために、まず目を向ける必要があるのがUPS(無停電電源装置)をはじめとした電源設備だ。一般的にUPSは耐用年数が15年程度と長く、いったん導入するとそこがデータセンターのキャパシティや運用コストの制約となりかねないからだ。コストと可用性を両立しつつ、環境やニーズの変化に柔軟に対応できるデータセンターをどう実現するか、UPS(無停電電源装置)のトップベンダーであるシュナイダーエレクトリックの大関隆夫氏に話を聞いた。

自然災害などのリスクが増す中でUPSの重要度が高まる

シュナイダーエレクトリック株式会社 セキュアパワー事業部 事業開発本部 プロダクトマネージャー 三相UPS プロダクトマネージャー 大関隆夫氏シュナイダーエレクトリック株式会社 セキュアパワー事業部 事業開発本部 三相UPS プロダクトマネージャー 大関隆夫氏

 デジタルトランスフォーメーション(DX)の拡大によって、事業者はもとよりオンプレミスにおいてもデータセンターの需要が増加している。ただし、これはデータセンターの可用性や安定稼働が、ユーザー企業のビジネス継続にとっての生命線となることを意味する。その根幹を支える最も重要な要件として考えなければならないのが電源管理だ。

 シュナイダーエレクトリックで三相 UPSのプロダクトマネージャーを務める大関隆夫氏は、「データセンターの電源保護には、事業者であれオンプレミスであれ、IT負荷容量とバランスの取れた適切な容量のUPS(無停電電源装置)を導入することが必須です」と語る。

 これまで日本では非常に安定的かつ高品質の電力が供給されており、系統電力が断たれた非常時に電力を供給し続けるUPSは、万一の際の保険という見方がされてきた。しかし近年になり状況は大きく変わってきている。

 2018年9月6日未明、北海道胆振東部を最大震度7の地震が襲い、その後に日本で初めてとなる北海道全域におよぶ大規模停電(ブラックアウト)が発生した。さらに2019年9月9日に千葉県を直撃した台風15号により大規模な停電が発生。全面復旧までに実に約3週間を要した。「こうした自然災害をはじめとする外的要因により、電力の安定供給が受けられなくなる事態が多発しています」と大関氏は強調する。

 加えて指摘するのが、敷設されてからすでに数十年を経過した送電線インフラの老朽化である。ここに、異常気象による台風の大型化などが加わると、安全基準の想定を超える風が送電線インフラへ吹き付けることで、これまで以上に送電線の断線リスクが高まり、系統の安定性が低下していくことが懸念される。

 そうした中UPSは、停電時の保護というこれまでの役割に加え、不安定な系統電源を安定した電力へ変換し、重要負荷へ供給する役割を担っており、その重要度は以前とは比較にならないほど増大しているのだ。

UPSの選定ポイントは「柔軟な容量拡張」と「冗長化」

 では、UPSを選定するにあたって、どんな点を考慮すべきだろうか。最大の課題となるのは電源容量である。

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