[調査・レポート]

2021年6月10日(木)日川 佳三（IT Leaders編集部）

リスト

　ガートナー ジャパンは、「日本におけるデータ利活用の実情」と題した調査レポートを発行し、その概要を発表した。調査から、ほとんどの日本企業は、データ活用から十分なビジネス成果を得られていない現状が明らかになった。

　同調査に回答した企業の60%超は、データ活用に対して課題意識を持ち、このうちの20%超は、組織全体の課題 (経営課題) として認識していることが分かった。

　一方、ビジネスの成果については、成果を「十分に得ている」または「ある程度得ている」とした回答の割合は、2018年以降、あまり変化がないという。「データ利活用の意識や関心が高い一方、ビジネスの成果にはつながっていない」（同社）

データリテラシーの不足がビジネス成果を阻害する

　今回の調査では、ビジネス成果獲得の成功要因と阻害要因について、貢献度が高い項目を選択肢から上位3つを選ぶ形式で尋ねている。

　成功要因で最も多く挙がった項目は「活用できるデータの種類・量・品質」（59%）である（図1）。2番目は「データ分析のスキル」（41%）で、3番目は「ビジネス部門の理解や協力」（35%）である。ガートナーはこの結果について「順当であり、違和感がない」としている。

図1：ビジネス成果獲得に貢献した要因や取り組み（貢献度の高いもの上位3つを選択）（出典：ガートナー ジャパン）
拡大画像表示

●Next：データ活用によるビジネス成果獲得の阻害要因の詳細