[調査・レポート]

2021年6月21日(月)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　IDC Japanは、企業情報システム向けのサーバー/ストレージ製品について、国内のベンダーシェアを発表した。1位が富士通で、以下、NEC、デル・テクノロジーズ、HPE、日立製作所、IBMの順だった（図1）。

　上位6社の前年比成長率は、富士通とデルの2社がプラス成長、他の4社がマイナス成長だった（関連記事：2019年の国内サーバー/ストレージ市場のシェア順位は富士通、NEC、HPE、デル、日立、IBM─IDC）。

図1：国内エンタープライズインフラ市場 売上額シェア、2020年（出典：IDC Japan）
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　2020年の国内サーバー/ストレージ市場は、前年比5.4%減の6701億300万円だった。COVID-19の流行に伴う経済活動の停滞が影響したかたちとなった。

　2020年の売上額構成比をシステムタイプ別に見ると、SoR（Systems of Record）が38.1%、SoE（Systems of Engagement）/SoI（Systems of Insight）が11.8%、その他（システム基盤や機器/装置制御システムなど）が50.2%を占めた。SoRは、前年比10.5%減の2550億1500万円、SoE/SoIは、前年比13.0%減の788億4600万円、その他が前年比1.1%増の3362億4200万円だった。

　IDC Japanは、COVID-19の影響で市場全体が停滞する中で、その他のシステムタイプがプラス成長をはたしたのは、「公的機関向け大型スーパーコンピュータの出荷があったから」と説明する。同社によると、調査では、2020年には理化学研究所の「富岳」（写真1）、宇宙航空研究開発機構の「JSS3」、海洋研究開発機構の「地球シミュレーター」などの大型案件がその他に集計されているという。

写真1：理化学研究所が運用するスーパーコンピュータ「富岳」（出典：富士通）

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