米リミニストリート(Rimini Street)日本法人の日本リミニストリートは2022年12月6日、業務アプリケーション相互運用性ツール「Rimini Connect」を発表した。SAPやOracleなどで構築した業務アプリケーションの稼働環境が変化しても、業務アプリケーションをバージョンアップせずに使い続けられるようにする。3つの変化(稼働OS、Webブラウザ、メール送信時の認証手順)を吸収する機能をそれぞれ提供する。
日本リミニストリートの「Rimini Connect」は、業務アプリケーションと稼働環境の相互運用性の問題を解決するツールである。SAPやOracleなどで構築した業務アプリケーションの稼働環境が変化しても、アプリケーションをバージョンアップせずに使い続けられるようにする。3つの変化(稼働OS、Webブラウザ、メール送信時の認証手順)を吸収する機能をそれぞれ提供する。
「Rimini Connect for OS」は、業務アプリケーションと稼働OSの相互運用性の問題を解決する(図1)。OSとアプリケーションを分離するミドルウェアであり、業務アプリケーションをバージョンアップすることなく、OSだけをバージョンアップできるようにする。OSのバージョンアップにともないアプリケーションのバージョンアップが必要な場合でもこれを回避できる。
表1は、Rimini Connect for OSが対応するアプリケーションとOSの組み合わせである。今後順次拡大していくとしている。
「Rimini Connect for Browsers」は、業務アプリケーションのWeb画面とWebブラウザの互換性の問題を解消する。Webブラウザのバージョンアップや他のWebブラウザへの切り替えに伴ってWeb画面を使い続けられなくなる問題を回避する。
クライアントPCにインストールして使う。ERPアプリケーションから受信したWeb画面(HTML)を、変換ルールに基いてインメモリーで再解釈する。ルールは、主要なWebブラウザとアプリケーションの組み合わせをカバーするとしている。新しい非互換性が発生しても、変換ルールを修正して追従可能である。
「Rimini Connect for Email」は、業務アプリケーションからメールを送信する際の手続きを変更することなく、そのまま将来にわたって使い続けられるようにする。クライアントPC上にインストールするメール中継サーバーであり、外部のメールサーバー(Exchange Onlineなど)と業務アプリケーションを仲介する。メール送信時の認証プロトコルを中継時に変換し、OAuth2.0認証でメールサーバーに接続する(図2)。
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