安藤ハザマ（本社：東京都港区）は、2024年5月より双方向ライブ配信システムの導入を全国の約270現場で開始した。リコーの「RICOH Remote Field」を導入して、現場と事業所での作業内容のリアルタイムな共有、現場の遠隔パトロール、発注者の現場確認などを行う。生産性向上のほか、技術伝承にも活用する。リコーが同年5月9日に発表した。
安藤ハザマは、2024年5月より双方向ライブ配信システムの導入を全国の約270現場で開始した。リコーの「RICOH Remote Field」を導入して、現場と事業所での作業内容のリアルタイムな共有、現場の遠隔パトロール、発注者の現場確認などを行う。生産性向上のほか、技術伝承にも活用する（図1）。
図1：安藤ハザマが導入した双方向ライブ配信システムの概要（出典：安藤ハザマ）拡大画像表示
「2024年問題や少子高齢化、人手不足が進む中、作業現場を効率的に運営していくために、本社と支店とがタッグを組んで現場を支援していくことが求められている。実態として、本来は質の高い安全指導・品質指導を1日に複数の現場で実施したいが、多数の現場が同時に進行する状況下で、現場までの移動時間などの問題からは難しい」（安藤ハザマ）
同社は以前より、タブレットやスマートフォンによる遠隔での現場確認に取り組んできたが、いくつかの問題を抱えていた。「撮影者側はカメラで両手が塞がってしまい作業時の危険が増す。また、頻繁な画角調整は、撮影者の負担が大きいうえ、遠隔で現場の映像を確認する側からは、映像のぶれや現場全体の状況が把握できないといった声が挙がっていたという。
今回新たに導入した双方向ライブ配信システムは、360度カメラ「RICOH THETA」や作業員がヘルメットに装着するウェアラブルカメラのリアルタイム映像を最大4K画質で閲覧しながら通話できる、遠隔コミュニケーションを実現する。360度映像とウェアラブルカメラによる詳細映像を並べて表示し、全体観を把握しながら詳細を確認可能である。「遠隔からでも現場に行った感覚に近い形で支援できる」（同社）という（写真1）。
写真1：現場で双方向ライブ配信システムを利用している様子（出典：安藤ハザマ）拡大画像表示
THETAカメラから配信される360度映像は、配信ルームの参加者それぞれが見たい画角に操作でき、現場全体の状況を把握しやすい。現場側での画角調整作業も少なくて済む。また、ウェアラブルカメラの併用により、映像をハンズフリーで、手持ちよりも映像のブレが少ない形で配信できる。
遠隔での現場パトロールのほか、遠隔地での検査などでも双方向ライブ配信システムを活用する。三脚を取り付けたTHETAの映像と、ウェアラブルカメラを装着した作業員からの映像をリアルタイムに配信する。ウェアラブルカメラに搭載のマイク/スピーカーから、撮影者は操作不要で遠隔側とコミュニケーションを取りながら映像を配信できる。
双方向ライブ配信システムの導入効果として、現場パトロールや工場における製品検査で、移動時間/コストの削減により、以前と比べて発注者や現場の負担が減り、効率的な現場支援・現場運営につながることをで確認した。全国の現場にで導入することで、現在1現場当たり3～4人で実施しているパトロール・検査業務を1～2人で行えるようになると見込んでいる。
