日本ビジネスオブジェクツは12月10日、単一プラットフォームですべての人にすべての情報を提供する業界初の統合ビジネスインテリジェンス(BI)プラットフォーム「BusinessObjects XI 3.1」を発表した。
同社によれば、今日多くの企業が、多彩なアプリケーションやデータベース、OS、ハードウェアプラットフォームで構成される異種混在IT環境を運用しているという。そして、そうした環境で生成されるすべてのデータにアクセスし、インテリジェンスに変換することでビジネスを促進することが求められているという。
「BusinessObjects XI 3.1」は、こうした企業のニーズに応えるために開発されたBIプラットフォーム。オラクルのエンタープライズアプリケーションや、データベースなどの多様なデータソースとの統合機能を提供する。オラクルのシステム内にロックされた情報へ直接アクセスすることで、企業は入手したデータの統合およびレポートへの変換が可能となり、社内外の人との協調的な意思決定を実現することも可能。さらに、PeopleSoftEnterprise、JDEdwards EnterpriseOne、およびSiebelアプリケーションに蓄積された情報も最大限活用できるようになる。これにより、顧客は情報のフォーマット、形、サイズ、保存場所を問わず、すべての情報により柔軟にアクセスできるようになり、信頼できる確かな情報に基づいたビジネス上の意思決定をより確実に下すことが可能になるという。
「BusinessObjects XI 3.1」を利用することにより、幅広く使用されているITシステムへの接続が可能になる。また、ユーザーは、HP Neoview、Netezza、およびTeradataのデータウェアハウスソリューションに格納されている情報をシームレスに活用することもできる。このソリューションは、Microsoft Windows Server 2008やMicrosoft SQLServer 2008、さらにはMicrosoft Sharepoint Services、Microsoft OfficeSharePoint Server 2007などのMicrosoftプラットフォームコンポーネントとも統合できる。
「BusinessObjects XI 3.1」と「BusinessObjects Voyager」の視覚化オプションを活用することで、ビジネスユーザーとアナリストは、豊富かつ複雑なデータに基づいたビジネス上の意思決定を行うとともに、その決定に必要な洞察力を得ることができる。「BusinessObjects Voyager」は、OLAPデータの容易な活用を実現するソフトウェアビジネスオブジェクツで、BIプラットフォームの一部として昨年発売された。
Voyagerは、OLAPシステムからトランザクションデータを収集してグラフィカルインタフェースに表示するため、ユーザーはさまざまな視点からデータを容易に検証することができる。たとえば、新しいボックスや散布プロットを使用することで、ビジネスユーザーは、地域、製品、取引先担当者、期間といった条件に応じて、販売データを分析、スライス化、ダイス化、視覚化することが可能。金融アナリストや地域販売管理者などのユーザーは、このような多面的な洞察力を通じ、包括的なビジネスの全体像を把握することで、より良い決定を下し、一層洗練されたビジネス戦略を立案することができる。
同社は、これまでも異種混在コンピューティング環境をサポートするBIプラットフォームを提供してきたが、この最新版「BusinessObjects XI 3.1」で、HP、マイクロソフト、Netezza、オラクルなど、さまざまなベンダーのデータソースとの統合を実現した。また、トランザクションデータへのアクセスを簡略化するとともに、新たに64ビットアーキテクチャへネイティブ対応したことによって、アクセスを迅速化、拡張性も強化した。
ビジネスオブジェクツ
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