エンタープライズサーチはこれまで、電子商取引サイトでの利用例が多かったが、最近は企業内で活用するケースも増え始めた。その1社が王子製紙である。2008年末に開設した社内の営業担当者検索サイトで、製品名や担当地域などを入力すると、各項目に詳しい担当者を表示するようにした。担当外の問い合わせを受けても、素早く担当者に引き継いだり協力して応対できる。ソニーのような先進企業も、研究開発分野でエンタープライズサーチの利用を本格化している。
5分で分かるサーチ技術の進化マップ（画像をクリックでPDFをダウンロード）
編集協力：野村総合研究所 情報技術本部 技術調査部
主任研究員 亀津 敦 ／ 副主任研究員 武居 輝好
企業内での活用が広がり始めたのは、この4〜5年でエンタープライズサーチの技術が急速に進化し、“使える”水準になったからである。むしろ、情報システムの高度利用において無視できない存在になった。
本格導入に先立ち、漠然とした懸念を払しょくする意味で、進化の経緯と展望を把握しておこう。上図はサーチ技術の変遷を示している。野村総合研究所が最新動向を踏まえて作成した。
進化のポイントは3つに大別できる。1つは検索対象の種類。ファイルサーバーやイントラネットで管理する文書ファイルに加え、ERPパッケージやCRMシステムの数値データなどを対象に一括検索できるようになった。
この記事の続きをお読みいただくには、
会員登録（無料）が必要です
会員登録（無料）が必要です
