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74％がBYODを推奨！「シトリックス社調査にみる、ビジネスにおけるモビリティの現状と対応- 2013年版」

2013年12月11日(水)IT Leaders編集部

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利便性と安全性。その狭間に立って世界各国の企業は今、モバイル利活用に関してどんな意識を持っているのか─。ネットワールドが、とても興味深い調査結果をホワイトペーパーとして公表した。シトリックスが発表した世界17カ国のIT管理職従事者に調査したレポートがベースとなっている。

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BYOD（Bring Your Own Device）、つまり個人所有のモバイル機器を業務システムの端末として使うことに対して、各国のユーザー企業はどう考えているのか。調査結果を見ると、「奨励している、予定している」との回答が実に74％に達した。日本ではセキュリティ等への懸念から二の足を踏むという声がよく聞かれるが、世界的な趨勢としては「BYODは標準的な慣習になる」ととらえられる。

端末に限らず、コンシューマ向けのアプリを業務用途でも使う「BYOA（Bring Your Own Application）」の動きもある。「業務目的で自身のモバイルアプリを使っているか」との問いに対し、「まったく使っていない」との回答はわずか7％にとどまったのだ。

こうしたトレンドに対して、「日本は他国と事情が異なる」という姿勢を貫けるだろうか。市場はフラット化し、グローバルでの競争は熾烈さを増すばかり。同じ土俵に上がり競争優位を獲得していくには、“世界標準”の考え方を理解し、柔軟に備える必要性があることは言を俟たない。

企業におけるモバイルの利活用に関しては、安全面でのリスクや管理面の負荷といった負の側面を話題にしがちだ。しかし、余りあるメリットにも目を向けるべきだろう。いつでもどこでも好みのスタイルで業務にあたれる利便性や生産性、コミュニケーションや意思決定のスピードアップ、先駆的なテクノロジーを使って仕事をしているという満足感…。さまざまなプラス面が相互に作用し、単なるワークスタイルのみならず、業務革新をも引き起こすポテンシャルを持っているのだ。

セキュリティと管理の確立へ

だからこそ今、BYOD/BYOAを前提としたIT基盤のあり方を早急に考えなければならない。キーとなるのは、人々がどこでどのように働くかにかかわらず、セキュリティと管理を確実に確立できる新しいツールをうまく取り入れることだ。モビリティへの早期取り組みは、顧客への迅速な対応、優秀な人材の確保、コスト削減等の成功につながり、何よりも企業競争力に直結するテーマであることを認識しなければならない。

技術的な側面に目を向ければ、MDM（モバイルデバイス管理）、MAM（モバイルアプリケーション管理）、ファイル共有や同期、ストレージサービス、 VPNソリューション、エンタープライズアプリストア、シングルサインオン、コラボレーションやオンラインミーティングなど、多様な要素技術を組み合わせることになる。具体的な製品の選定には、多くのノウハウを持つ専門家にアドバイスを仰ぐことも大切だ。

ネットワールドが提供するホワイトペーパーには、モバイル利活用に関する興味深いデータ（提供：シトリックス）に加え、理解しておくべき技術動向も詳細にまとめている。2014年のIT戦略を練る上で、必読の資料と言えるだろう。

特典について

※当選結果は、当選者への連絡をもって代えさせていただきます。
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ダウンロード資料に掲載されている内容の一例