「CIO賢人倶楽部」は、企業における情報システムの取り込みの重要性に鑑みて、CIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）同士の意見交換や知見を共有し相互に支援しているコミュニティです。IT Leadersは、その趣旨に賛同し、オブザーバーとして参加しています。同倶楽部のメンバーによるリレーコラムの転載許可をいただきました。順次、ご紹介していきます。今回は、読売新聞東京本社の小林俊樹氏のオピニオンです。
筆者はCIOではありませんし、もちろん「賢人」でもありません。ですから今回のコラムは身の丈に合ったテーマでご容赦頂き、少し軽い感じでお付合い頂ければと思います。
「CIOという言葉はどのくらい認知されているのか」。こんな疑問をもったことはないでしょうか？言うまでもなくITを専門とする人たちや、IT専門メディアではごく普通に使われています。でも世間一般にはどのくらい浸透している言葉なのか、ふとそんな疑問が湧きましたので調べてみました。
まず一般紙の読売新聞に掲載された記事です。最初にCIO関連の表記が使われた記事は、2000年1月19日付でした。内容は「アメリカ一極時代の特集」で、医療やスポーツなど様々な分野で世界をリードし始めているというもの。本文中に登場する人の肩書きとして「最高情報責任者」という語句が使われました。ただし、CIOという表現は使用されておらず、特に用語の説明や解説もされていませんでした。
同じ年の3月21日付では、三和銀行、東海銀行、あさひ銀行（いずれも当時）が設立する予定の持ち株会社に、国内大手銀行で初めてIT戦略の統括者となる「CIO」（最高情報責任者）を設置するというニュースが報じられています。同記事は「欧米ではIT戦略を効率的に進めるために、CIOを設ける金融グループが増えている」とも伝え、CIOの役割については、システムの構築や運営、投資管理のほか、新しい業務に関する戦略立案などIT関連の全業務を統括するものであると説明しています。
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