[事例ニュース]

2017年9月26日(火)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　今回開発した軽量分散協調キャッシュ技術は、キャッシュサーバー同士がキャッシュデータを重複して持たないようにキャッシュデータを分散配置するという手法によって、オリジナルサーバーからのデータ転送量などを減らすというもの。人気のないコンテンツをキャッシュサーバー間で共有して実効キャッシュ容量を拡大するとともに、人気の高いコンテンツはユーザーに近いキャッシュサーバーに配置して円滑に配信する。

図1●新技術「大容量コンテンツ配信を担う軽量分散協調キャッシュ技術」と、既存のCDN技術の違い（出所：TIS）
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　この技術を活用した広域ネットワークにおけるシミュレーション評価では、キャッシュサーバーを配置しない場合と比較して約85％、従来技術と比較して約60％の通信量の削減を確認したという。特に、分散協調しないキャッシュ制御を行う従来技術と比較すると、高コストな配信サーバー通信量が約88％、低コストな内部ネットワーク通信量も約57％削減した。新技術は、外部ネットワークとの通信量に加えて内部ネットワークの混雑も緩和するなど、両面での高い効果が期待できるとしている。

　開発の背景として同社は、2020年の東京五輪に向けて、4K/8K動画配信、VRコンテンツ、ゲーム配信など、様々な大容量データが配信されることが見込まれていることを挙げる。「この一方で、現状のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）基盤ではキャッシュ効率が悪く、大容量データ配信の普及への課題となっていた」という。