[市場動向]

2019年7月5日(金)日川 佳三（IT Leaders編集部）

リスト

　IDC Japanの調査によると、2019年第1四半期における外付型エンタープライズストレージシステムのベンダー売上額は、533億9800万円に達した。売上額の上位5社は、富士通（18.1％）、日立製作所（16.9％）、Dell Technologies（15.4％）、ネットアップ（10.7％）、NEC（8.9％）だった。

　国産大手3社の合算値シェアは、43.9％となった。IDC Japanによると、第1四半期の売上額において、国産大手3社の合算値シェアが50％を下回ったのは、この10年来で初めてであるという。

　ベンダー売上額にマージンを加算した支出額は、562億8800万円となり、前年同期比8.2％増となった（表1）。

表1：国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の支出額推移、2017年第1四半期～2019年第1四半期（出典：IDC Japan）

ハードディスクからフラッシュへの移行が進む

　支出額を搭載メディア別に見ると、HDD（ハードディスク）からフラッシュへの移行が進んでいる。オールフラッシュアレイ（AFA）の支出額は、142億7400万円で前年同期比75.2％増、ハイブリッドフラッシュアレイ（HFA）は236億4100万円で前年同期比16.7％増となった。一方で、オールHDDアレイは183億7300万円で前年同期比22.3％減となった。

　この結果、支出額に占めるAFAの比率は、25.4％（前年同期15.7％）に上昇した。中央官庁の年度末を含む第1四半期にAFAの比率が大幅に上昇した背景について同社は、一般のユーザー企業のシステム更改においてもAFAが用いられるようになってきたことを挙げる。

　支出額をセグメント別に見ると、メインフレームからオープンシステムへの移行が進んでいる。メインフレーム向けが53億4400万円で前年同期比6.1％減、オープンシステム向けが509億4400万円で前年同期比9.9％増となった。

メインフレーム向けの支出は低迷

　メインフレーム向けは、2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷している。「オープンシステム向けは、ハイエンドとミッドレンジが2桁のプラス成長となったことが市場の拡大に貢献した。引き続き、国内のサービスプロバイダーにおける外付型エンタープライズストレージシステムの需要が市場を牽引している」（同社）。

　今回の発表は、IDC Japanが発行したレポート『国内エンタープライズストレージシステム市場 2019年第1四半期の分析』（J19111302）で詳細を報告している。