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企業サイトで「知りたいことが返ってくる検索」を実現─質問形式検索「Yext Answers」

ユーザーの意図を考えて検索結果を返す「インテントマーケティング」を実現

2019年7月23日(火)杉田 悟(IT Leaders編集部)

検索のための情報発信プラットフォームを提供するYext(イエクスト)は、企業サイトの検索エクスペリエンスをGoogle検索並に向上させる新機能「Yext Answers」を発表した。2019年7月18日、米Yext共同創業者兼社長のブライアン・ディステルバーガー氏が記者説明会で明らかにした。

 Yextは、Google検索やGoogleマップ、Facebook、Siri、Alexaなど150のプラットフォームに対して、企業側が正確な情報を提供できるようにする「Yext Listings」などを提供する情報発信プラットフォームベンダー(関連記事自社Webビジネスの“ブランドコントロール”を可能に―Yextのデジタルナレッジマネジメントサービス)。

 同社が新たに発表した「Yext Answers」は、ユーザーが企業サイトで質問形式の検索を行った際に、的確な回答を提供するための機能だ。

写真1:米Yext共同創業者兼社長のブライアン・ディステルバーガー氏

 Google HomeやAmazon Echoといった音声アシスタントの登場は、検索のあり方を変えてきている。ユーザーが自然文で質問を語り掛け、音声アシスタントが答えを返すという会話形式の検索だ。「明日の天気は?」「今の時間は?」「流行りの音楽を教えて」などだ。

 チャットボットや一般的な検索サイトでも、このような質問形式の検索を行う機会は増えている。例えば、スマートフォンユーザーであれば、SiriやGoogleアシスタントなどで「最寄りの駅は?」「近くのコンビニを教えて」などと問い合わせている。「ユーザーは、いずれも具体的な質問に対する、直接的な回答を求めている」(ブライアン・ディステルバーガー氏)(写真1)のだという。このような質問形式の検索は、一般的なキーワード検索に比べてコンバージョン率が2.5倍高く、ユーザーにとってのメリットは大きい(図1)。

図1:キーワード単体より自然なフレーズで尋ねる質問形式の検索が、コンバージョン率が2.5倍高くなる(出典:Yext)
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 従来、企業のマーケティング担当者は一般的な人口統計や年代、収入、性別、場所などでターゲットの属性を特定し、過去の購入履歴やWebサイト上の動線などのデータからユーザーの動きを分析してきた。しかし、ユーザーの意図までは掴めていなかった。

 質問形式の検索は、ユーザーの意図や目的が如実に表れる。「何が欲しい」「何を知りたい」「どこに行きたい」などだ。自社サイトでこのようなデータが蓄積されれば、マーケティング担当者は新たなマーケティング活動が可能になるという。Yextではこれを「インテントマーケティング」と呼んでいる。「インテント=意図」、つまり検索する人の意図を考えて表示する、新しい概念だとしている。

 一方で「大きなリスクを伴うものでもある」(ディステルバーガー氏)という。「もし質問に対して、間違った回答を行ってしまったら、ビジネスに大きなダメージを与える。間違った情報により、企業のブランドイメージが毀損する恐れがある」。だからこそ、「新しい検索に対して企業は、新しい答えを準備する必要がある」というのだ。

●Next:新しい答えを出すのための3つのステップとは

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