米スノーフレイク（Snowflake）日本法人は2023年6月23日、米国本社が同月26日（米国現地時間）から開催している年次コンファレンス「Snowflake Summit 2023」の発表内容の一部を紹介した。クラウド型データウェアハウス（DWH）/データ分析プラットフォームの「Snowflake」について、大規模言語モデル（LLM）を活用する機能や、マーケットプレイス、データサイエンティスト向け機能の強化などが加わったことをアピールしている。
Snowflake Summit 2023の開催に合わせて、Snowflakeプラットフォームの機能が拡充されている（画面1）。「一連の新機能は日本リージョンでも使用可能。日本はデータ活用が数年遅れていると言われ続けていたが、そのような時代は終わるだろう。後追いではなく共に歩み、あるいは世界を牽引する可能性も十分にある」（同社 シニアプロダクトマーケティングマネージャー兼エヴァンジェリストのKT氏、写真1）と、国内ユーザーに向けてSnowflakeの活用を促した。
画面1：Snowflakeプラットフォームに大規模言語モデル（LLM）を活用する機能が加わる（出典：スノーフレイク）拡大画像表示
写真1：スノーフレイク シニアプロダクトマーケティングマネージャー兼エヴァンジェリストのKT氏今回の機能の拡充は多岐にわたる。データ管理機能の簡素化、オープンテーブル形式の性能向上、大規模言語モデル（LLM）を使用して非構造化データからデータを取得する「Document AI」（画面2）の提供、性能の最適化やコストの可視化などが施される。
現場でSnowflakeを使うユーザーには、Document AIおよびIceberg Tableが注目株だ。Document AIは2022年8月に買収したApplicaをベースに非構造化データを構造化データに変換していく機能。後者は外部データの取得時にSnowflakeのデータと統合する機能で一元管理が可能になる。
画面2：LLMを使用して非構造化データからデータを取得する「Document AI」（出典：スノーフレイク）拡大画像表示
写真2：米スノーフレイク 製品担当シニアバイスプレジデントのクリスチャン・クリスチャン・クレイナマン氏「重要なのはパフォーマンスや使い勝手を犠牲にしないこと」と、同社 製品担当シニアバイスプレジデントのクリスチャン・クレイナマン（Christian Kleinerman）氏（写真2）は強調した。同氏によると、2023年4月時点での性能は、2022年8月時点との比較で15％向上しているという。また、コストの可視化では、予算の閾値に応じてアラートを発する「Budgets」（画面3）や、データウェアハウス（DWH）、コンピュートクラスタの稼働率を可視化する「Warehouse Utilization」を提供する。
画面3：データ活用リソースの対予算を可視化する「Budgets」（出典：スノーフレイク）拡大画像表示
なお、Snowflake Summitの“目玉”の1つに、GPU/ディープラーニングのNVIDIA（エヌビディア）との業務提携がある。クレイナマン氏は、「多くのAI/大規模言語モデルに対して、NVIDIAの能力をSnowflake上で活用し、データ活用を推進できる」とアピールした。
スノーフレイクは2022年6月に、Snowflakeネイティブアプリケーションフレームワークを発表しているが、そのためのマーケットプレイスにも注力している。例えば、米サイバーシン（Cybersyn）との協業で支払い構造を変更してアプリやデータの購入を可能にした。同フレームワークはAWS（Amazon Web Services）で利用可能で、今後はMicrosoft AzureやGoogle Cloudにも対応する予定だ。
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