[調査・レポート]

2024年9月20日(金)IT Leaders編集部

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　米アクセンチュア（Accenture）は、人材・組織の変革能力に関するグローバル調査を実施し、その結果をまとめたレポート「Change Reinvented: A New Blueprint for Continuous, Meaningful, Successful Change」（人材・組織変革能力の再創造：継続的な変革成果をもたらすためのブループリント〈設計図〉）を公開した（図1）。

図1：「人材・組織変革能力の再創造：継続的な変革成果をもたらすためのブループリント（設計図）」の調査ハイライト（出典：アクセンチュア）
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　同レポートでは、企業変革活動に関するマクロ環境やトレンドを理解するためのデータ分析と、17カ国・14業界の1000人以上の経営幹部と5000人以上の従業員への調査結果を掲載している。

　アクセンチュアは人材・組織の変革能力を、「成功の法則とも言えるファウンデーション」と「新たな行動によって変革を活性化するイノベーション」に大別できるとしている。「これらは当社が定める人材・組織の変革能力指数（Change Capability Quotient、図1）の基礎でもある。継続的な変革手法を体系化し、データで変革の成功可能性を予測することで、変革能力の成熟度とパフォーマンスの関連性を導き出すことができる」（同社）。

図1：人材・組織の変革能力指数（Change Capability Quotient）（出典：アクセンチュア）
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　調査から、グローバル企業の96%が、今後3年間で総収益の5%以上を人材・組織の変革に投じる計画にあると回答。3年前の調査の31%から大幅な増加となった。一方で、人材・組織変革から大きな価値や成果を得ることのできる企業は、比較的少数であることも判明したとして、同社は次のように指摘している。

　「生成AIを含むテクノロジーの革新や働き方の変化などを受け、ディスラプション（Disruption：破壊、崩壊、混乱。ここでは創造的破壊の意味）が起こる可能性がある中で、企業の経営幹部には、変化に順応する能力が求められている」

●Next：人材・組織の変革能力と成果の相関