部門や場所をまたいだプロジェクトを止めない！ WrikeのCEOが説くこれからのワークマネジメント

米Wrike CEO トーマス・スコット氏、Wrike Japan カントリーマネージャー泉谷浩成氏

2024年12月17日(火)愛甲峻（IT Leaders編集部）

リスト

オフィスワーカーを取り巻く業務環境が変化を続けている。ハイブリッドワークが定着する中、複数の組織が連携しながらさまざまなシステム・サービスを駆使してプロジェクトを進めるのが当たり前になったが、こうしたフレキシブルな働き方や協業には、セキュリティリスクや情報共有の非効率などの課題も存在する。そんな中、ワークマネジメントツール専業の米Wrikeは、今日の企業が抱える課題を踏まえて、業務効率化に向けた有効なアプローチを追求している。同社CEOのトーマス・スコット（Thomas Scott）氏と、日本法人Wrike Japanのカントリーマネージャ―の泉谷浩成氏に話を聞いた。

　米Wrike（ライク）は、企業・組織のプロジェクト管理やコラボレーションを支援するSaaSのワークマネジメントツール「Wrike」を140カ国で提供している専業ベンダーである。米Lyftや独シーメンス、仏シュナイダーエレクトリックなどをはじめ、グローバルで2万社以上が導入している。

　創業は2006年で、米カリフォルニア州サンディエゴに本社を置き、グローバル6拠点、約900名の従業員を擁する。2019年には日本法人のWrike Japanを設立している（関連記事：コラボレーションを通じてプロジェクトの進捗を管理するツール、日本法人Wrike Japanを設立）。

　Wrikeは、個々の業務を「タスク」として扱い、複数のタスクを「プロジェクト」として集約する。これにより、業務プロセスやスケジュールをリストやガントチャートを用いて視覚的に管理できるワークマネジメントの仕組みを特徴とする。組織のメンバー同士のコミュニケーションやダッシュボードを用いたレポーティングなどの機能も備える（図1）。