Preferred Networks（PFN）、さくらインターネット、情報通信研究機構（NICT）は2025年9月18日、大規模言語モデル（LLM）の共同開発とサービス提供で協業すると発表した。PFNとNICTは学習データを持ち寄って、日本語処理に特化した国内企業向けのLLMを開発する。さくらインターネットはPFNとNICTが開発したLLMをクラウドサービスとして提供する。
Preferred Networks（PFN）、さくらインターネット、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）の3組織は、大規模言語モデル（LLM）の共同開発とサービス提供で協業する。
「日本全体の生産性を向上させることのできる国産生成AI」（3組織）に関する学習データの収集、クリーニング、学習、チューニング、サービス提供・実活用まで含めたエコシステムを構築するとしている。
PFNは、2026年春を目途に、フルスクラッチで開発した国産LLM「PLaMo 2.0」（図1）の後継となるLLM群を、NICTと共同で開発する。PFNとNICTが独自に構築した学習用データを持ち寄ることで、日本語処理性能が高く、日本の文化、習慣、法制度への理解を高めたLLMを開発する。
図1：PLaMo 2.0/1.0および主要LLMのマルチタスク言語理解ベンチマーク日本語版「JMMLU」と日本語生成文評価ベンチマーク「pfgen-bench」の結果。赤帯がPLaMo 2.0 8B、青帯がPLaMo 1.0 Prime、pfgenはtemperature=1.0で評価（出典：Preferred Networks）拡大画像表示
さくらインターネットは、PFNとNICTが開発したLLMをクラウドサービスとして提供する。「さくらの生成AIプラットフォーム」で同LLMを選べるようにする。これによりユーザーは、「クラウド基盤からアプリケーションまで完全に国内で完結した生成AI」（同社）の活用が可能になるとしている。
NICTは、2008年から独自に収集している700億ページを超える日本語Webページを活用すると共に、PFNと共同開発するLLMのほか、NICT開発の既存LLMや動作原理の異なるAIを組み合わせて「AI複合体」の開発に取り組む。そのAI複合体を用いて、どの程度日本文化に沿った回答ができるか、ハルシネーションが発生するかなどを動的に評価し、弱点を改善するための学習データを自動生成する能動的評価基盤を開発する。
