東京エレクトロン デバイス（TED）は2025年9月25日、ITDR（アイデンティティ脅威検知と対応）ソフトウェア製品群「Semperis（センぺリス）」を販売開始した。ユーザーIDを管理するActive Directory（AD）への脅威を検知・防御 ・復旧する。開発会社は、米センぺリス（Semperis）。価格（税別）は、管理対象1000 IDで年額550万円から。
TEDが販売する「Semperis」（米センペリスが開発）は、ITDR（Identity Threat Detection and Response、アイデンティティ脅威検知と対応）ソフトウェア製品群である（図1）。企業がID管理基盤として使っているActive Directory（AD）の保護に特化しており、ADへの脅威を検知・防御 ・復旧する機能群を提供する。TEDは、販売、導入支援、運用までを一貫して提供する。
図1：ITDRソフトウェア製品「Semperis」の概要（出典：東京エレクトロン デバイス） 
写真1：米Semperisでアジア太平洋地域および日本のセールス担当バイスプレジデントを務めるジェラルド・シラーズ（Gerard Sillars）氏拡大画像表示
ITDRの背景について、米Semperisでアジア太平洋地域および日本のセールス担当バイスプレジデントを務めるジェラルド・シラーズ（Gerard Sillars）氏（写真1）は、「セキュリティ侵害の90%は、認証情報の侵害によるもの」と説明する。「ゼロトラストの大前提はADが安全なこと。ADが安全でないなら、何も安全ではない」（Gerard Sillars氏）。
Semperisは、機能ごとに、大きく6種類のソフトウェア製品と、2つの無償ツールを用意している（図2）。ソフトウェアはオンプレミス環境のWindows上で動作する（仮想アプライアンス版もある）。製品によっては、ADの動作を監視して情報を取得するため、ADサーバー側に専用のエージェントソフトウェアを導入して運用する。
図2：ITDRソフトウェア製品群「Semperis」のポートフォリオ（出典：東京エレクトロン デバイス）拡大画像表示
代表製品の1つ「Directory Services Protector（DSP）」は、不正な権限昇格など、ADに加えられた変更をリアルタイムに検出して可視化する。管理者は、これらの変更をワンクリックで元に戻せる。また、あらかじめ監査ルール（条件）を作成しておくことで、ルールに合致した変更アクションを検知した際に、自動でこれを元に戻すことが可能である。
DSPはまた、ADの設定上の脆弱性や、ID/パスワードの運用方法における脆弱性を、あらかじめプリセットしたルールと照らし合わせて検出する。例えば、特権ユーザーのパスワードが弱い、ドメインコントローラでプリントスプーラやSMBv1が使われている、LDAP署名を要求しない、など各種の監査項目がある（画面1）。
画面1：Directory Services Protector（DSP）の管理画面。検出した脆弱性を可視化している（出典：東京エレクトロン デバイス）拡大画像表示
万が一、ADがマルウェアに感染した場合に、安全な新環境を立ち上げてADを復旧させるソフトウェア「Active Directory Forest Recovery（ADFR）」や、Entra ID版の「Disaster Recovery for Entra Tenant（DRET）」も用意している。米Microsoftが用意しているAD/Entra ID復旧のためのステップを、手動の代わりに自動化する。これにより、復旧までの時間を90%短縮できるとしている。
