ソフトウェアに対する不満・課題 企業システムを構成するソフトウェアに対して不満や課題を抱える企業は少なくないようだ。中でも高額な保守/ライセンス料を問題視する声は根強く、最近はさらなる保守料アップに直面する企業も出始めた。企業は具体的にどのような不満を持っているのか。それに対しどんな施策を考えているのか聞いた。有効回答者数は236人。
図1 業務パッケージアプリケーション、RDBMS、運用管理ツールのうち課題があると思われるソフトウェア（N=236、複数回答）業務パッケージアプリケーション、リレーショナルデータベース管理システム（RDBMS）、運用管理ツールのうち、企業はどのソフトに不満・課題を感じているのか。結果は「業務パッケージアプリケーション」が65.3%で、「RDBMS」が62.3%と続く（図1）。企業規模により導入率が異なるため、一概に不満が多いとは言えないが、何かしら不満を持ちながらソフトを使い続ける企業は多いようだ。
では具体的にどんな不満があるのか（図3）。業務アプリでは、「操作性が悪い」が47.4%と高く、「ライセンス料が高い」（42.2%）や「保守料が高い」（40.9%）が上位を占める。ライセンス/保守料についてはRDBMSと運用管理ツールでも不満とする声は多く、総じて不満の矛先となっている。
一度も利用しないかもしれない保守に対し、なぜ高額な料金がかかるのか。こうした声は以前からあった。しかし、トラブルが発生した際に自社だけで対処できる企業は少ない。万が一に備えた保険として、仕方なく払い続けるというのが主な理由だった。だがリーマンショック以降はコスト削減が叫ばれ、それまで手つかずだった保守料に目を向ける企業が出始めた。そんな状況にも関わらず、ベンダーやインテグレータから保守料アップを提案される企業が少なからずあるようだ（図2）。企業は自衛策を講じることが急務になっている。
そこで、保守料アップの提案を受けた（受けそうになった）企業に、どんな自衛策を講じているかを聞いた（図4）。業務アプリでは「合理的説明の要求」が46.9%と高い。ベンダーから納得のいく回答を必ずしも得られるわけではない。しかしベンダーや販売代理店に対し、こうした姿勢を示すことで割引案を提示されることがある。何かしらのアクションを起こすべきだ。「安定しているソフトウェアの保守解約」が31.3%と高い点も注目される。
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