[技術解説]

2014年1月23日(木)田口 潤（IT Leaders編集部）

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　ストレージシステムを自社導入するのに比べると単価が安く、容量の増減が極めて容易、運用を事業者任せにできるといった特徴があるクラウドストレージ。特に大量データのバックアップやBCP/DRのためのアーカイブ用途に向くが、実際に利用しようとすると問題もある。

　まず多くのクラウドストレージがブロックやファイル単位ではなく、オブジェクトの単位でデータを扱う「オブジェクトストレージ」であること。オブジェクトの詳細はさておき、UNIX系のNFS（Network File System）やWindows系のCIFS（Common Internet File System）と同じ手順ではアクセスできず、REST APIによるプログラミング、あるいは専用アプリケーションを使う必要がある。大企業ならいざしらず、中堅・中小企業になると使いたくても手を出しにくいだろう。

　インターネット経由なので、オンプレミスのストレージに比べると低速なのも問題の1つだ。バックアップ用途だとしても、許容できない可能性は残る。クラウドゆえにセキュリティに不安が残る面もある…。こうした問題を解消し、クラウドストレージを企業のITインフラの一要素として扱えるようにするソリューション（サービスまたは製品）が増えている。

　日本生まれのCloud Storage Cashe（CSC、FOBASコンサルティングがアプライアンス製品として販売）、Storagebox（ビープラッツのアプライアンス製品）、Cloud Gateway(フランス企業のNuage Labsのソフトウェア製品）などである。Amazon RedShiftに特化しているが、1月初めに逆輸入の形で日本法人を設置した米FlyDataも、同種のソリューションを提供する1社といっていいだろう（参考記事「日本人が創業したクラウドデータ統合ベンダーの米Hapyrus、FlyDataに社名変更し日本進出」）。

　実際のところ、どんな機能を備えた製品なのか。FOBASコンサルティングのCSCを例に見てみよう。