東建コーポレーションは、グループ内の社員6000人以上が利用するコミュニケーション基盤を刷新した。合わせて、タブレット端末約2600台を導入した。構築を手がけたNECが、2015年1月13日に発表した。
同社がこれまで利用していたコミュニケーション基盤は、社外からアクセスできない仕組みを採用していた。セキュリティを確保するためだ。しかしその反面、こうした仕組みは営業業務に支障をきたす場合があった。メール確認や業務報告、諸手続きを実施するには、外出先からいったん帰社しなければならない。このため、顧客を訪問中の営業担当者がその場で顧客ニーズに合わせて提案することは難しかった。
こうした課題を解決するには、場所や端末の制約を受けないコミュニケーション基盤への移行が不可欠。同社はそう判断し、クラウドサービスを利用した新システムの導入を決めた。
新システムは、電子メールやスケジュール管理、ファイル共有、インスタントメッセージ、Web会議といった機能を備える。社員は手元のブラウザからクラウド上のサーバーにアクセスすることで、これらの機能を利用できる。営業担当者をはじめとする外出の多い社員には、タブレット端末を配布した。こうしてコミュニケーションを円滑化した結果、業務効率化やきめ細かな案件管理を実現。生産性を大幅に向上させた。
日本マイクロソフトが提供するクラウドサービスを採用。NECが構築・導入を担当した。重要データは自社保有のサーバーに保管している。
| 【プロジェクトの概要】 | |
| ユーザー名 | 東建コーポレーション |
| 事業内容 | 建設 |
| 導入システム | コミュニケーション基盤 |
| 導入目的 | 業務効率化、生産性向上 |
| 主な利用製品 | 「Office 365」 |
サービス業 / 住宅 / 不動産 / NEC / Microsoft / 東建コーポレーション / Microsoft 365 / Office 365
-
AI時代の“基幹インフラ”へ──NEC・NOT A HOTEL・DeNAが語るZoomを核にしたコミュニケーション変革とAI活用法
-
加速するZoomの進化、エージェント型AIでコミュニケーションの全領域を変革─「Zoom主催リアルイベント Zoomtopia On the Road Japan」レポート
-
14年ぶりに到来したチャンスをどう活かす?企業価値向上とセキュリティ強化・運用効率化をもたらす自社だけの“ドメイン”とは
-
-
-
-
生成AIからAgentic AIへ―HCLSoftware CRO Rajiv Shesh氏に聞く、企業価値創造の課題に応える「X-D-Oフレームワーク」
-
-
-
「プラグアンドゲイン・アプローチ」がプロセス変革のゲームチェンジャー。業務プロセスの持続的な改善を後押しする「SAP Signavio」
-
BPMとプロセスマイニングで継続的なプロセス改善を行う仕組みを構築、NTTデータ イントラマートがすすめる変革のアプローチ
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-

