[中国電脳事情]

2017年3月3日(金)足立 治男

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2016年の中国ブランドスマートフォンの出荷台数は4億6500万台

―北京商報（2017年2月6日）

　香港の市場調査会社カウンターポイント（Counterpoint）の最新統計によると、2016年の世界市場における中国メーカー製スマートフォンの出荷台数は史上最多を更新し、4億6500万台となった。これは前年比6％の増加で、市場全体の増加率である2.3％を大きく上回る結果となった。

　同社の調査結果には、2016年の世界市場全体でのスマートフォン出荷台数は15億台で、そのうち中国製スマートフォンの出荷台数が4億6500万台と記されており、中国ブランドが全体の3分の1弱を占めることになる。メーカーの内訳では、ファーウェイ（Huawei、華為技術）、広東歐珀移動通信（Oppo）、Vivo、金立（Gionee）の4社が全体の77％を占めた。

　この調査から、中国ブランドスマホの布陣が再構築され、両極化の状況を呈していることが読み取れる。成長率で並べるとOppo、Vivo、Gionee、ファーウェイ、魅族（Meizu）の順で、Oppoの出荷数は前年比109％の増加となった（Vivoは78％、Gioneeとファーウェイは21％、Meizuは18％の前年比増加）。一方で、ZTE（中興）、シャオミ（小米）、Coolpad（酷派）、レノボの出荷数は落ち込んでおり、シャオミは前年比22％の減少、レノボに至っては同80％の減少となった。

　この結果に関して、エンジニアのJames Yan氏は、「中国ブランドのスマートフォンは今後も出荷台数が増えるはず。その情勢に変わりはないが、メーカー勢はよりオフラインでの販促活動を重視するようになるだろう」とコメント。そのうえで、2016年に急成長したOppo、Vivo、Gionee、ファーウェイの4社はいずれもオフラインネットワークが充実したメーカーだと指摘した。同氏は、機能面では、指紋識別、急速充電、有機EL（OLED）ディスプレイ、バッテリー容量、カメラ解像度・性能などで競争が激化するとの見方を示した。

2017年米国科学アカデミー会員に多数の中国系科学者が選出

―雷鋒網（2017年2月9日）

　米国科学アカデミー2017年2月9日、2017年度会員名簿を公表し、84名の米国籍会員と22名の外国籍会員が新たに選出された。現在、会員である科学者の数は2281名で、その内249名が外国籍という。2017年は中国系科学者として沈向洋氏、黄永剛氏、張東暁氏、陳向力氏などが新たに選出されている。

沈向洋（Harry Shum）氏：マイクロソフト AI・リサーチグループのエグゼクティブバイスプレジデント。マイクロソフトアジア研究所の所長を務めた後に現職に就任。米国電気電子学会（IEEE）および米コンピューター学会（ACM）の両機関でフェローの称号を授与されている。コンピュータビジョン（CV）およびコンピュータグラフィックス（CG）分野で世界的に有名な研究家。両分野で論文を100以上発表し、50項目以上の米国特許を保有している。

黄永剛（Yonggang Huang）氏：1984年に北京大学力学学部を卒業、1990年にハーバード大学の博士学位を取得。2003年よりUIUCのGrayce Wicall Gauthier、Shao Lee Soo学科教授を務め、2007年より米国ノースウェスタン大学土木環境工程学部、機械工程学部Joseph Cummings学科教授に就任。2015年より西南交通大学（四川省成都市）名誉教授。主に材料力学問題の研究に従事。Science、Nature、 Nature Materials、Nature Technology、Nano Letter、PNAS、PRLなどの学術誌上で220以上の学術論文を発表している。

張東暁氏：南カリフォルニア大学マーシャルスクール（USC Marshall）教授、オクラホマ大学石油・地質工程学部教授、北京大学エネルギー・資源工程学部初代主任、南京大学客員教授、長江学者学科教授、米国ロスアラモス国立研究所国家実験室高級研究員。現在は北京大学工学院の院長に就任。

陳向力氏：ゼネラル・エレクトリック（GE）グローバル副総裁、イリノイ州立大学博士。2007年8月よりGE中国の技術センター総裁として、新製品や工程サービスなどの多業務における研究開発に従事。同センターは世界5つの研究開発センターの一つで、エネルギー、水、油、ガス、医療、交通、航空、照明及び産業ソリューションなどの多角的分野の研究開発に取り組んでいる。