日本郵船、日本郵船グループのMTI、NTT、NTTデータの4社は、日本郵船グループが進めている船舶IoTの次世代プラットフォーム開発に関して、共同実験を開始したと発表した。NTTが持っている陸上ベースの技術を利用する。
日本郵船は現在、運航の最適化や船舶機器の故障予知、さらに将来の自律航行船に向けて、IoTデータを船舶の運営に役立てる研究開発を進めている。さらに、IoTデータの船陸間での共有を目指し、船陸間通信の技術を持つノルウェーのDualogと協力関係を結んでいる。
図1：次世代船舶IoTプラットフォーム共同実験の概念図（出典：日本郵船、MTI、NTT、NTTデータ）拡大画像表示
研究開発の一環として日本郵船とMTIは、運航状態や燃費、機器の状態など、毎時間の詳細な本船データを船陸間でタイムリーに共有する船舶IoTプラットフォーム「SIMS」（Ship Information Management System）を開発してきた。
今回の実験では、NTTが研究開発を進めてきたエッジコンピューティング技術を船舶IoTプラットフォームに適用する。船上で各種のアプリケーションを動作させ、IoT機器とアプリケーション間で高速にデータを交換できるようにする。
NTTデータがSI案件によって習得したデータ分析に関するノウハウや、NTTグループのAI技術「corevo」なども活用する。
さらに、Dualogの船陸間データ共有技術を活用することよって、船陸間でデータや情報を共有できるようにする。特定の衛星通信プロバイダーに依存することなく、船陸間データ共有を維持できるという。
