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IIJ、熱中症リスクを計測するIoTセンサー、LoRaWANで建設現場など広い場所でも利用可能

2021年7月26日(月)日川 佳三(IT Leaders編集部)

インターネットイニシアティブ(IIJ)は2021年7月26日、IoTサービスで利用できるセンサーを拡充し、熱中症のリスクを示す「暑さ指数(WBGT)」を計測するセンサーを提供開始した。熱中症リスクを通知するIoTシステムを約2週間で構築できる。広域でのIoTデータ収集に適した通信規格「LoRaWAN」を使うことで、工場や建設現場などの広い場所でも低コストで熱中症対策を実現できる。

 IIJは、IoTサービスで利用できるセンサーを拡充し、熱中症のリスクを示す「暑さ指数(WBGT)」を計測するセンサーの提供を開始した(写真1)。熱中症リスクを通知するIoTシステムを、約2週間で構築できるとしている。IoTセンサーからのデータの収集には、広域でのIoTデータ収集に適した通信規格「LoRaWAN」を使う。これにより、工場や建設現場などの広い場所でもコストをかけずにデータを収集できる。

写真1:暑さ指数(WBGT)センサーの外観(出典:インターネットイニシアティブ)写真1:暑さ指数(WBGT)センサーの外観(出典:インターネットイニシアティブ)
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 今回提供する暑さ指数(WBGT)センサーはフジクラ製で、輻射熱を測定する黒球温度センサーを搭載したことで、正確なWBGT測定(「JIS B 7922」クラス2準拠)を実現している。また、色素増感太陽電池を搭載しており、一定の照度で自立電源駆動が可能である。データの伝送はLoRaWAN無線通信で行うため、電源や通信の配線工事が要らない。屋内/屋外を問わず、計測したい場所に簡単に設置できる。

 計測したデータは、LoRaWANゲートウェイに集約し、ゲートウェイからIIJの閉域ネットワーク経由でIIJのクラウドに保管する。ユーザーは、PCやスマートフォンから専用アプリを使って暑さ指数を遠隔監視できる。計測値が設定した閾値を超えて熱中症リスクが高まった場合には、管理者や現場担当者にシステムから自動でメール通知できるので、熱中症の予防に役立てられる。

 LoRaWANは、低消費電力と長距離伝送が特徴の無線通信規格である。免許不要帯域(ISMバンド)の920MHz帯(920~928MHz)を採用しており、自前で基地局を設置してLoRaの無線ネットワークを導入できる。IIJは、LoRaWANを活用したIoTサービス「IIJ LoRaWANソリューション」を提供しており、センサー、ネットワーク、データ保管のためのクラウドサービス、データを可視化するアプリケーションまで、用途に合わせたシステムをワンストップで提供している。

 今回、LoRaWAN対応デバイスにWBGTセンサーを追加した形である。これにより、建設現場、工場プラント、学校など、熱中症予防や安全対策に取り組む事業者や教育現場のユーザーは、暑さ指数をIoTで監視するシステムを短期間で導入できるようになった。熱中症を未然に防ぐことが可能だとしている。

 WBGTセンサー10台を利用した場合の参考価格(税別)は、以下の通り。屋内用の場合、初期費用が75万円からで、月額2000円から。屋外用の場合、初期費用が115万円からで、月額2000円から。いずれも、WBGTセンサー、LoRaWANゲートウェイ(基地局)、LTE通信、クラウドの利用料を含む。

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IIJ、熱中症リスクを計測するIoTセンサー、LoRaWANで建設現場など広い場所でも利用可能インターネットイニシアティブ(IIJ)は2021年7月26日、IoTサービスで利用できるセンサーを拡充し、熱中症のリスクを示す「暑さ指数(WBGT)」を計測するセンサーを提供開始した。熱中症リスクを通知するIoTシステムを約2週間で構築できる。広域でのIoTデータ収集に適した通信規格「LoRaWAN」を使うことで、工場や建設現場などの広い場所でも低コストで熱中症対策を実現できる。

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