[調査・レポート]

2021年8月6日(金)IT Leaders編集部

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　米ガートナーの調査によると、5Gは現在、無線インフラ製品の総売上高の約4割を占めている（図1）。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにより、在宅勤務のほか、ストリーミングビデオなど帯域幅を必要とするアプリケーションを使うための超高速ブロードバンド接続に対する需要が急増した結果という。

表1：世界の無線インフラストラクチャ市場売上高予測（単位：百万ドル）（出典：米ガートナー）
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　「5Gは、無線ネットワークインフラ市場で最も急成長しているセグメントである。4GまでのレガシーRAN（無線アクセスネットワーク）インフラへの投資はすべての地域で急速に衰退しており、5G以外のスモールセルへの支出は、CSP（通信サービスプロバイダー）が5Gスモールセルへと移行するにつれて減少する傾向にある」（ガートナー）

　ガートナーは5Gの売上高を地域別に見た概評を示している。北米では、ダイナミックスペクトラムシェアリング（DSS）やミリ波帯基地局の導入が進むことが影響し、2020年の29億ドルから2021年には43億ドルに拡大するという。

　西欧では、認可型周波数、モバイルコアインフラの近代化、規制プロセスの遵守を優先し、2020年の7億9400万ドルから2021年には16億ドルに増加する見込みという。また、中華圏は、世界の売上高シェア1位を維持し、2020年に74億ドルであった売上高が2021年には91億ドルに達するとガートナーは予測している。

　商用化可能な5Gサービスを提供するCSPの割合は、2020年の10%から2024年には60%に拡大するとしている。これは過去のLTEや4Gの普及率と同等であり、5Gへの投資は2021年にLTEおよび4Gを上回るというのが同社の見立てである。

　「CSP間の競争の激化は、5Gの導入ペースを加速させている。新しいOpen RANとvRAN（仮想化RAN）のエコシステムは、現在のベンダーロックインを打破し、将来的にはコスト効率が高く俊敏な5G製品を提供することで、5Gの採用をさらに促進する可能性がある」（ガートナー）

　ガートナーによると、Open RANとvRANの商用化は少数の革新的なCSPによって始まったばかりだが、業界からの注目を集めており、5Gの将来的な成功には欠かせないという。

　「日本は5Gをリードする国の1つで、特にCSPによるOpen RANおよびvRANの早期商用化、企業によるローカル5Gの導入が世界に先駆けて行われている。日本発のエコシステムが世界に影響を与える可能性があり、動向を注意深く見守る必要がある。すでに米国や英国のCSPが日系ベンダーを選定しており、こうした動きは今後も広がる可能性がある」（ガートナー）