IDC Japanは2024年11月11日、国内におけるデジタルツイン関連市場の予測を発表した。2023年の7329億円から年平均16.4%で成長し、2028年には1兆5674億円に達すると予測している。主な成長要因として、データやシミュレーションに基づく意思決定に対するニーズの増加、現実空間で起きていることの把握/分析/制御に資するデジタル技術の高度化・成熟などを挙げている。
IDC Japanは、国内におけるデジタルツイン関連市場の予測を発表した。2023年の7329億円から年平均16.4%で成長し、2028年には1兆5674億円に達すると予測している。主な成長要因として、データやシミュレーションに基づく意思決定に対するニーズの増加、現実空間で起きていることの把握/分析/制御に資するデジタル技術の高度化・成熟などを挙げている(図1)。
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IDCはデジタルツイン関連市場を「現実空間の事象、プロセス、モノや人の形状、状態変化、動き(動作、移動)に関するデータを、複数のデータソースからデータ基盤に集約し、サイバー空間上で可視化、分析、制御、最適化、予測およびサービスの提供などを行う」幅広い市場として定義している。
デジタルツインのユースケースは多様だが、主流はCAD(コンピュータ支援設計)、CAE(コンピュータ支援エンジニアリング)、PLM(製品ライフサイクル管理)、IoTなどのデジタルツール活用の延長線上にあり、デジタルツイン関連市場の大部分はこれらの既存市場と重複するという。
「近年のデジタルツインへの関心の高まりの背景には、コンピュータ上での設計開発の高度化に加え、設計開発プロセスで活用したデータをOT(制御技術)領域へと引き継ぎ、AIやロボットなどと組み合わせることで、生産や社会インフラのためのシステム運用をより高度化していこうという機運の高まりがある」(IDC)
これらに加えて、サプライチェーン、スマートシティにおける構想や防災、GHG(温室効果ガス)排出量、ヘルスケアにおける患者の身体や健康、物理空間と連携した仮想空間での諸活動(販売、エンターテイメント)など、新たな領域でのデジタルツインへの取り組みも始まっていると同社は指摘する。
同社Software & Services リサーチマネージャーの小野陽子氏は、「デジタルツインは高度化の途上にある。ベンダーは、表現、シミュレーション、最適化といった手法の研究開発に投資すべき領域である。IoTで取得した現実空間のデータによるマシンラーニング(機械学習)やCAEで活用される物理シミュレーションなど複数の手法をハイブリッドに組み合わせることでより精緻な分析や予測が可能になるケースが多い」と説明している。
今回の発表は、IDCのレポート「国内デジタルツイン関連市場予測、2024年~2028年:産業分野別」に基づく。同レポートでは、同市場の産業分野別市場規模予測を掲載している。