Preferred Networks（PFN）、Rapidus、さくらインターネットの3社は2025年1月8日、省電力型の国産AIインフラの提供に向けて協業すると発表した。PFNが新たに設計する省電力プロセッサをRapidusが製造し、さくらインターネットが生成AI向けクラウドサービスを提供することで、消費電力が少ない国産AIインフラを整備する。この協業を起点に、国内の各事業者が運営するデータセンターに展開する。
Preferred Networks（PFN）、Rapidus（ラピダス）、さくらインターネットの3社は、省電力型の国産AIインフラの提供に向けて、協業の基本合意を締結した（図1）。
図1：省電力型国産AIインフラの提供で協業する3社の役割（出典：Preferred Networks、Rapidus、さくらインターネット）拡大画像表示
PFNが省電力プロセッサ「MN-Coreシリーズ」の新モデルを設計し、半導体メーカーのRapidusが製造する。さくらインターネットは、生成AI向けクラウドサービスを提供し、消費電力が少ない国産AIインフラを整備する。この協業を起点に、国内の各事業者が運営するデータセンターに展開する。
MN-Coreは、ディープラーニング（深層学習）の学習工程高速化に特化したプロセッサである。電力性能（消費電力あたり演算性能）にフォーカスしている（関連記事：PFN、電力性能が33%向上したAIプロセッサ「MN-Core 2」、2024年度にスパコン「MN-4」を稼働）。
さくらインターネットは、AI用途を想定したGPUクラウドサービスを石狩データセンターで提供している。北海道石狩市の冷涼な外気を活用した、外気冷房と水力発電を中心とする再生可能エネルギー電源100%のデータセンターである（関連記事：さくらインターネット、GPUクラウド第3弾は仮想マシン実行環境の「高火力VM版」）。
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