無駄の排除に最新技術を結集 用途別の統合が身近に ストレージの領域で、企業買収や新技術の投入が相次いでいる。 データ量が日々増大する中で、運用負荷やITコストの 増大を阻止したいというニーズに応えてのことだ。 用途別にストレージをグループ化し、それぞれを統合しやすい環境が整ってきた。折川 忠弘（編集部）
ストレージの運用管理に手を焼く企業は少なくない。これまでいくつもの業務システムを構築してきた中で、ストレージも随時導入してきた。それがいつしか“サイロ化”してしまったのが、その原因の1つだ。規模もまちまちで、内部の物理ディスクやインタフェースプロトコルの規格も単一ではない。管理ツールも複数という状況では、運用効率は上げようもない。
容量効率の問題も大きい。ストレージの設計では、将来を見越した“のりしろ”を持たせておくのが通例。多くの場合、のりしろが大きすぎ、平均すると60％の容量が使われないままと言われる。ほかにも応答時間のチューニングやバックアップ体制の整備など、管理業務は複雑さを増している。
新興専業ベンダーなどが技術革新を牽引
こうした悩みを解決しようと、ストレージの分野では技術革新が目覚ましい。複数のストレージを論理的に統合して可用性を高める「ストレージ仮想化」（28ページ）、ディスクの物理実装分より大きなボリュームを仮想的に形成する「シンプロビジョニング」（30ページ）といった技術が代表例だ。性能と容量が反比例する異規格のディスクを使い分ける「自動階層化」（32ページ）や、データを細分化して同一部分をとりまとめる「重複排除」（35ページ）も、採用が進んでいる（図1-1）。
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こうした技術革新は、従来からの大手ストレージベンダーのみならず、比較的歴史の浅いストレージ専業ベンダーが大きく貢献してきた。NetApp（設立92年）、3PAR（同99年）、DataDomain（同01年）、Isilon Systems（同01年）といった企業である。このうちNetAppは今も独立系プレーヤーの一角にあるが、多くの新顔ベンダーはここ数年のうちに大手が買収した（表1-1）。
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