ITへの積極性と業績には正の相関関係！経営トップや事業部門長などへの調査で判明

2015年2月25日(水)田口潤（IT Leaders編集部）

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電子情報技術産業協会（JEITA）が、「国内企業の『攻めのIT投資』実態調査」の結果を発表した。CIOやIT部門長ではなく、経営層や事業部門のマネジャー層など“非IT部門”のビジネスパーソンにIT投資やIT活用の姿勢を聞いている。類似の調査はほとんどない。ITの利用者とされる人たちは、ITおよびIT投資をどう見ており、それは企業にどう影響しているのだろうか？

　結果は図2の通り。JEITAソリューションサービス事業委員会の川井俊弥副委員長（NEC）は、「経営層やLOB（事業部門）の責任者がITに意欲的なほど、つまりIT経営企業であるほど、売り上げ、利益が高いという結果が鮮明に出たと見ています」と話す。

図2：3年前と比した売上高、利益の増減を4つの属性別に聞いている。おおむね「ITに積極的であるほど、業績が改善している」ことが分かる（出典：電子情報技術産業協会）
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　同委員会の遠藤明委員長（富士通）も、「調査前には、ここまでの相関があるとは考えていませんでした。積極的といっても姿勢の問題ですし、業績は様々な要素に影響されます。それほど有意な差は出ないのではと思っていました」と率直に語る。確かにその通りだろう。だとすれば、正の相関が表れた理由は何か？その答、もしくはヒントになるのが以下のチャートである。

　まずITに積極的な人ほど、自らの業界を「顧客のニーズ変化が速い」「技術進歩が速い」と回答している（図3）。同時にITに積極的な人ほど、業務の効率化や業務コストの削減、新規顧客の獲得や既存顧客との関係強化といった面で「ITが重要な役割を果たしている」と回答する（図4，5）。