[事例ニュース]

2015年7月23日(木)IT Leaders編集部

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　東急建設のIoT実証実験は、「建設現場に眠るさまざまなデータを、会社にとって有益な情報に変換し、将来への価値へ繋げる」という目的の下で始動した。同社はIoTに対し、建設機械の稼働状況を正確に計測し、重機などの実効燃費改善を図るCO₂排出量削減や、環境負荷低減を評価するツールとしての活用を目指す。また、CO₂排出量のデータ入力にかかる手間の省力化や入力忘れの防止の効果も見込む。

　「建設機械のCO₂排出量モニタリングシステム」と名づけられた実証実験では、建設機械に小型で比較的安価な「マシン・コミュニケーション機器」を取り付け、セールスフォース・ドットコムのPaaS「Salesforce1 Platform」上でデータを集積し、分析・処理することで建設機械の稼働状況やCO₂排出量をタブレット、PC、スマートフォンなどのモバイルデバイスで可視化する（図1）。

図1：東急建設が進める建設現場におけるIoT実証実験（出典：東急建設）

　また、重機の稼働状況とシステムの機能の1つであるGPSの位置情報データを組み合わせることで、近隣へのリスクコミュニケーションツールとしての活用可能性を検証する。円滑な工程管理を目指すとともに、環境に配慮した建設活動を推進する技術として東急建設のCSR活動にもつなげていくねらいがある。

　さらに、同システムで集積した多種多様な建設現場のビッグデータを分析・処理することで、建設現場に埋もれたニーズの発掘や新たなサービスの開発につなげ、新規市場の開拓などへの展開を目指していくという。

　実証実験に関わるシステムの構築は、セールスフォースと同社パートナーのフレクト、コネクシオの3社が支援する。東急建設は、実証実験を通じてさまざまなIoTのセンシング技術の活用を進めることで、これらの技術を用いたトータルな現場システムとしてのサービス化に取り組むとともに、環境保全、安全、品質向上をリードする情報技術開発を推進していく構えだ。