ガートナー ジャパンは2019年5月15日、国内企業におけるビジネスインテリジェンス（BI）ツールの導入状況とその利用実態に関する調査結果を発表した。大多数の企業がBIツールを採用しているものの、企業内個人への浸透は道半ばだとしている。
ガートナーの調査は、日本国内（主に首都圏、大阪圏、名古屋圏）で働くビジネスワーカーを対象に、2019年3月にWeb上で実施した。結果、対象者の74％が、自社でBIツールを利用していると回答した（図1）。BIツールを導入している企業でも、企業内の個人（同調査の回答者自身）に着目すると、利用への積極性には差が見られた。自社でBIを利用しているという回答者のうち、最も多い割合の41％が自身では利用しておらず、主に自身の分析ニーズによって能動的に利用しているという回答者は35％だった。
図1：BIツールの利用状況：自社の状況と個人の状況（出典：ガートナー ジャパン）拡大画像表示
自社でBIを利用しているという回答者に、「毎日」から「毎月利用するとは限らない」の6段階の選択肢を用意して利用頻度を尋ねた。能動的に利用しているユーザーの方が、受動的に利用しているユーザーよりも利用頻度は高い傾向にあったが、能動的に利用しているユーザーの中にも、「毎月利用するとは限らない」という回答が10％以上あった。利用頻度の高い3つの選択肢をまとめて「週1回以上」、低い3つをまとめて「週1回未満」として結果を見ると、週1回以上利用している回答者は、全体の49％だった。
同調査において、利用中のBIツールに対する不満を最大3つまで選択可能とした設問では、「ツールの使い方が難しい、使いこなせない」という回答の割合が37％と最も多く、次に「パフォーマンスが低い、処理に時間がかかる」（27％）、「導入の有用性あるいは費用対効果を検証するのが困難」（22％）が続いた。
最近では、グラフィカルなインターフェースを用い、直観的に利用可能であることを売りにしているツールも数多いが、こうしたツールであっても、一部のパワーユーザー以外にはハードルが高いという声を、ガートナーは耳にしているという。今回の結果でも、こうした声がBIツールに対する不満として最も多かったことから、利用するうえでハードルが高いと感じているユーザーが多数いるのは確かだとしている。
一方で、「提供される機能が足りない」、「提供されるグラフなどビジュアルの種類が足りない」と回答したユーザーも、それぞれ20％程度いた。利用しているツールの種類やバージョン、ユーザーのデータリテラシーによっては、物足りなさを感じているケースも少なからずあり、利用しているBIツールの機能とユーザーのデータリテラシーのマッチング状況にもばらつきがあることが浮き彫りになったとしている。
ガートナーは、「企業単位で見れば、BIツールはかなり浸透したと言えるが、企業内の個人に着目すると、BIツールの浸透はいまだ道半ばであるとも言える。さらに、BIツールを利用している個人においても、利用頻度やデータリテラシーなどは、まちまちである。BI環境の改善を検討している場合、現在利用しているツールのタイプ、主なユーザーと不満の有無、ユーザーの積極性、ユーザーのデータリテラシー、BIサポートの状況などを個別に確認し、自社環境に最適な一手を見極める必要があることが、本調査の結果からも読み取れる」という趣旨のコメントをしている。
